特別連載 CROOZ SHOPLIST株式会社

上場企業の社長から
“課題解決”を学べる
事業家集団

2001年にクルーズ株式会社を創業し、検索エンジン、ブログ、ネット広告、ソーシャルゲームなど、インターネットを軸に5回以上メイン事業を転換しながら事業拡大を続け、「20XX年までに時価総額1兆円以上」という超長期的目標を掲げ、メイン事業である「SHOPLIST.com by CROOZ」を含め、2018年5月10日をもって全ての事業を子会社化。

現在は30社を超えるグループ経営をおこなっている。

事業づくりとは何か?という問いに対し、小渕代表は「課題を解決することに他ならない」と断言する。

なかでも徹底して“課題解決”にこだわり、仕組み化して事業を伸ばし続けてきたCROOZ SHOPLIST株式会社の事業成長の真髄に迫る。

FEATURED CONTENTS

最注力事業、SHOPLISTの全貌

#01

「成長軌道に戻らなきゃ、僕は社長失格」──CROOZ SHOPLIST小渕宏二が背水の陣で臨む、前代未聞のV字回復劇

CROOZ SHOPLIST代表取締役社長、小渕宏二。

2001年、26歳で起業。モバイル広告からソーシャルゲーム、ECと、時代の変化に即応した事業を展開し、たしかな実績を残してきた“稀代の経営者”。そんな小渕氏は2019年、「このままだと待っているのは死だ」と強い危機感を抱いたという。

その原因は、『SHOPLIST.com 』の伸び悩みだ。2010年代中頃から、ゆるやかに成長率が低下し、2019年3月期の通期決算では、CROOZ SHOPLIST株式会社単体で約3億円の営業赤字を計上してしまった。

ここ2、3年、小渕氏自身は約30社からなる子会社のグループ代表としてグループ経営の舵を取り、グループ内でも約7割以上の売上を占める『SHOPLIST.com 』を運営するCROOZ SHOPLIST株式会社の経営も他の経営陣に完全に任せていたという。しかし、この時の赤字について「グループ代表としての大きな責任を感じた」小渕氏は、自ら再び現場に降りて『SHOPLIST.com 』立て直しを先導。わずか1年足らずで、早々に赤字を解消した。事業現場に立って“課題解決”を主導し、V字回復を加速させる小渕氏の姿からは、真に事業成長を生み出せる事業家の要諦が浮かび上がってきた。

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#02

ディフェンスの「仕組み化」あってこそ、クリエイティブにチャレンジできる──フォーマット化の徹底で100億円事業を創造してきた、CROOZ SHOPLISTの企業カルチャー

「事業をつくる力」を磨く環境として、若手時代に身を置くべき企業はどこだろうか?

本記事では、コンサルティングファームでも、メガベンチャーでも、スタートアップでもない選択肢を紹介する──ファッション通販サイト『SHOPLIST.com by CROOZ』(以下、『SHOPLIST』)を運営する、CROOZ SHOPLISTだ。

CROOZ SHOPLISTは、2019年前半に『SHOPLIST.com 』が営業赤字を計上。親会社クルーズのトップである小渕宏二氏が、一時は経営を別の経営陣に任せていたものの、再度現場に降りて陣頭指揮を執り、V字回復に取り組んでいる。そのプロセスの根幹が、小渕氏への単独インタビューでも詳述されている、「重要プロジェクト」だ。現場メンバーから徹底的に課題を吸い上げ、その解決を小渕氏と二人三脚で推進していくという仕組みである。

「失敗を二度と繰り返さないため、仕組みを緻密に構築し、運用する。それこそが創業から20年来作り上げてきたクルーズグループの最大の強みであり、文化であり、そのDNAを受け継いだCROOZ SHOPLISTが挑戦を続けられる、最大の理由なんです」。そう語るのは、執行役員・最高広報責任者CBOを務める諸戸友氏だ。本記事では、重要プロジェクトの根底にある、徹底した「仕組み化」カルチャーに迫る。

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#03

社長に「お前が決めて進めるんだ」と言われることで、経営者の覚悟が身につく──クルーズ小渕宏ニが、新卒間もない若手に伝えていること

「若手にも大きな裁量権を与えます」──就職活動中、この言葉に「もう聞き飽きた!」と食傷気味になっている読者は少なくないだろう。実態としても、採用活動を優位に進めるための謳い文句として使われているだけで、内実が伴っていないケースもある。

そんな中、若手に“社長と同等の権限”を与える企業があるという。

その企業とは、『SHOPLIST.com by CROOZ』(以下、SHOPLIST)を展開するCROOZ SHOPLISTである。同社は現在、クルーズグループの主要事業であるSHOPLISTの停滞を受け、代表取締役社長である小渕宏二氏が陣頭指揮を執り、同事業のV字回復に取り組んでいる。そのプロセスの根幹が、現場から徹底的に課題を吸い上げ、その解決を小渕氏と同等の権限を持ったメンバーが推進していく「重要プロジェクト」という仕組みだ。

重要プロジェクトのオーナーは、入社間もない若手メンバーであっても、年次関係なくアサイン。オーナーは、小渕氏と密にMTGを重ねながら、売上に数億円〜数十億円規模のインパクトを与えうる意思決定を繰り返すことになる。本記事で登場するのは、入社4年目にして複数の重要プロジェクトのオーナーを務める、三宅遼氏と畑中庸平氏だ。社長と同等の立場でプロジェクトを推進する2人の姿からは、事業づくりにおける「意思決定力」の重要性が浮かび上がってきた。

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#04

1人あたり売上高2.1億円を任され、社長と二人三脚で事業推進──CROOZ SHOPLISTが提供する“英才教育”とは?

一般消費者向けEC市場の規模は、2019年に10兆円を突破。Amazonや楽天、ZOZOといった巨人たちがひしめき合うこの領域で、たしかな事業成長を重ねている会社がある──』『SHOPLIST.com by CROOZ』(以下、SHOPLIST)を展開する、CROOZ SHOPLISTだ。

サービスローンチ以降、順調にその規模を拡大してきたSHOPLISTは、年間購入者数175万人、売上高245億円を誇るサービスに成長。しかし、その過程では大きな困難も経験した。2017年頃から成長が鈍化し、2019年3月期には約10億円の営業赤字を計上してしまったのだ。

即座に大幅なコストカットと体制変更を実施し、早々に赤字解消に成功。現在は、年間売上1,000億円を目標に、事業成長を加速させている。本記事では、事業推進の中心的な役割を担う、同社の営業部の部長である山藤和也氏と、販促プロモーション部で部長を務める東覚亮介氏の2名にお話を伺う。

両氏は、それぞれ新卒入社6年目と7年目の「中核社員」だ。若き事業家を育てるクルーズの成長環境と、「若年層をターゲットとし、他のサービスには無い価値を提供していく」というSHOPLISTの勝算に迫る。

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