上場企業の社長から
“課題解決”を学べる
事業家集団

CROOZ SHOPLIST代表取締役社長、小渕宏二。

2001年、26歳で起業。モバイル広告からソーシャルゲーム、ECと、時代の変化に即応した事業を展開し、たしかな実績を残してきた“稀代の経営者”。そんな小渕氏は2019年、「このままだと待っているのは死だ」と強い危機感を抱いたという。

その原因は、『SHOPLIST.com 』の伸び悩みだ。2010年代中頃から、ゆるやかに成長率が低下し、2019年3月期の通期決算では、CROOZ SHOPLIST株式会社単体で約3億円の営業赤字を計上してしまった。

ここ2、3年、小渕氏自身は約30社からなる子会社のグループ代表としてグループ経営の舵を取り、グループ内でも約7割以上の売上を占める『SHOPLIST.com 』を運営するCROOZ SHOPLIST株式会社の経営も他の経営陣に完全に任せていたという。しかし、この時の赤字について「グループ代表としての大きな責任を感じた」小渕氏は、自ら再び現場に降りて『SHOPLIST.com 』立て直しを先導。わずか1年足らずで、早々に赤字を解消した。事業現場に立って“課題解決”を主導し、V字回復を加速させる小渕氏の姿からは、真に事業成長を生み出せる事業家の要諦が浮かび上がってきた。

「事業をつくる力」を磨く環境として、若手時代に身を置くべき企業はどこだろうか？

本記事では、コンサルティングファームでも、メガベンチャーでも、スタートアップでもない選択肢を紹介する──ファッション通販サイト『SHOPLIST.com by CROOZ』（以下、『SHOPLIST』)を運営する、CROOZ SHOPLISTだ。

CROOZ SHOPLISTは、2019年前半に『SHOPLIST.com 』が営業赤字を計上。親会社クルーズのトップである小渕宏二氏が、一時は経営を別の経営陣に任せていたものの、再度現場に降りて陣頭指揮を執り、V字回復に取り組んでいる。そのプロセスの根幹が、小渕氏への単独インタビューでも詳述されている、「重要プロジェクト」だ。現場メンバーから徹底的に課題を吸い上げ、その解決を小渕氏と二人三脚で推進していくという仕組みである。

「失敗を二度と繰り返さないため、仕組みを緻密に構築し、運用する。それこそが創業から20年来作り上げてきたクルーズグループの最大の強みであり、文化であり、そのDNAを受け継いだCROOZ SHOPLISTが挑戦を続けられる、最大の理由なんです」。そう語るのは、執行役員・最高広報責任者CBOを務める諸戸友氏だ。本記事では、重要プロジェクトの根底にある、徹底した「仕組み化」カルチャーに迫る。

「若手にも大きな裁量権を与えます」──就職活動中、この言葉に「もう聞き飽きた！」と食傷気味になっている読者は少なくないだろう。実態としても、採用活動を優位に進めるための謳い文句として使われているだけで、内実が伴っていないケースもある。

そんな中、若手に“社長と同等の権限”を与える企業があるという。

その企業とは、『SHOPLIST.com by CROOZ』(以下、SHOPLIST)を展開するCROOZ SHOPLISTである。同社は現在、クルーズグループの主要事業であるSHOPLISTの停滞を受け、代表取締役社長である小渕宏二氏が陣頭指揮を執り、同事業のV字回復に取り組んでいる。そのプロセスの根幹が、現場から徹底的に課題を吸い上げ、その解決を小渕氏と同等の権限を持ったメンバーが推進していく「重要プロジェクト」という仕組みだ。

重要プロジェクトのオーナーは、入社間もない若手メンバーであっても、年次関係なくアサイン。オーナーは、小渕氏と密にMTGを重ねながら、売上に数億円〜数十億円規模のインパクトを与えうる意思決定を繰り返すことになる。本記事で登場するのは、入社4年目にして複数の重要プロジェクトのオーナーを務める、三宅遼氏と畑中庸平氏だ。社長と同等の立場でプロジェクトを推進する2人の姿からは、事業づくりにおける「意思決定力」の重要性が浮かび上がってきた。

一般消費者向けEC市場の規模は、2019年に10兆円を突破。Amazonや楽天、ZOZOといった巨人たちがひしめき合うこの領域で、たしかな事業成長を重ねている会社がある──』『SHOPLIST.com by CROOZ』(以下、SHOPLIST)を展開する、CROOZ SHOPLISTだ。

サービスローンチ以降、順調にその規模を拡大してきたSHOPLISTは、年間購入者数175万人、売上高245億円を誇るサービスに成長。しかし、その過程では大きな困難も経験した。2017年頃から成長が鈍化し、2019年3月期には約10億円の営業赤字を計上してしまったのだ。

即座に大幅なコストカットと体制変更を実施し、早々に赤字解消に成功。現在は、年間売上1,000億円を目標に、事業成長を加速させている。本記事では、事業推進の中心的な役割を担う、同社の営業部の部長である山藤和也氏と、販促プロモーション部で部長を務める東覚亮介氏の2名にお話を伺う。

両氏は、それぞれ新卒入社6年目と7年目の「中核社員」だ。若き事業家を育てるクルーズの成長環境と、「若年層をターゲットとし、他のサービスには無い価値を提供していく」というSHOPLISTの勝算に迫る。

創業間もないスタートアップがビジョンやミッションを変更することは、しばしば見かけることもあるだろう。しかし、創業21年目を迎える企業がそれらを刷新する例はあまり多くないはずだ。ファッション通販サイトである『SHOPLIST.com』を運営するCROOZ SHOPLISTなどを傘下に持つクルーズは2021年5月、会社の「あり方」を大きく転換する大胆な選択を下した。

これまでクルーズは「100億の事業を創る100人の起業家を創る」ことを前面に押し出してきた。しかし、今後は「ECソリューションカンパニー」であることを明確に掲げ、主要事業を運営するCROOZ SHOPLISTのビジョンをも変更した。

その決断の背景にある想いや意図を問うべく、クルーズ株式会社代表取締役社長 兼 CROOZ SHOPLIST代表取締役社長である小渕宏二氏にインタビューを実施。これまで掲げてきた「時価総額1兆円」という目標はぶらさず、ECソリューションカンパニーとしてのリスタートを切るクルーズ。選択の背景には、いくつかの反省と積み上げてきた実績に基づく大きな自信があった。

事業をつくり、動かしていく力をつけるためには、どんな職種を経験すべきなのだろう。最近ではマーケティング職などの、いわゆる企画職を経験することが王道とされることが多いように思われる。事業家への道を進むために、企画職は必須のステップなのだろうか。

ここに「営業職こそ、事業づくりの主役である」と謳う企業がある。ファッション通販サイト『SHOPLIST.com』を運営するCROOZ SHOPLISTだ。同社を擁するクルーズグループは、ECソリューションカンパニーとして、時価総額1兆円を目指す事業家集団としての方針を打ち出している。

そんな事業家集団の中にあって、CROOZ SHOPLISTでクライアントとの折衝を担当するMD（マーチャンダイザー）は事業づくりにおいて一際重要な役割を果たしているという。担当顧客を持ち、折衝を担当するという意味において“営業職”とカテゴライズされるMDが「事業づくり」において果たす役割とはどういったものなのだろうか。

「もっと経営や事業の中枢で活躍したい！」そう思いながらも、いざ自身のキャリアを見つめると、「そこに向かう道が描けていないのでは……」と不安に思う方も少なくないだろう。

例えば、セールスのプロフェッショナルとしてキャリアを積んでいるものの、実は扱う商材が変わっているだけで、マネジメントや事業をつくる力そのものまでは得られていないと感じるとの相談や新卒1年目から人事として華々しくキャリアをスタートさせ、周囲から賞賛を得つつも、その後どのようにキャリアや、経験を積んでいくべきか分からず、先がぼんやりしているといった相談は毎年のように転職市場で見受けられる。

もちろん「セールスのプロになりたい」「人事のプロになりたい」などのキャリアを否定するわけではないが、「経営者、事業家を目指す」という前提に立った時には、話が変わる。

昨今ベンチャーやスタートアップ界隈で注目を集めている若手起業家たち。彼らは今でこそ華々しい実績を挙げ魅力的なサービスやプロダクトを世に出しているが、学生時代はどのような人物だったのだろうか？どのような行動を重ねてきたからこそ、今の活躍があるのだろうか？

彼らの学生時代を知り、長年の間、事業家志望の学生たちを支援してきた人物がいる。SHOPLISTを筆頭に、EC事業を展開するクルーズ株式会社の執行役員・諸戸友氏だ。前職の採用コンサルティング会社から現在まで約1,000人以上の起業家と出会い、ベンチャー企業の採用支援やインターンシッププログラムなどを企画・運営してきた諸戸氏は、事業家育成に並々ならぬ情熱を燃やしてきた人物である。

転職を検討するとき、転職口コミサイトを参考にする読者は多いだろう。成長環境や将来性、そして給与まで、経験者の赤裸々な体験談が記載されているため、面接だけでは見えてこない会社の実像が浮かび上がってくる。

本記事で取り上げるのは、転職口コミサイトにネガティブなコメントが書かれていたことを、CTO自ら「これだけを見てしまうと、入りたいと思いづらい会社ですよね」と認める会社だ──『SHOPLIST.com by CROOZ』を展開する、CROOZ SHOPLIST（以下、SHOPLIST）である。

FastGrowは特別連載「上場企業の社長から“課題解決”を学べる事業家集団」で、同社ならではの、「課題解決」を重視するカルチャーを多角的に取り上げてきた。今回は主にエンジニア読者に向けて、同社の開発組織の全容を紹介する。

登場するのは、親会社クルーズの最高技術責任者CTOで、SHOPLISTの技術統括部長を務める鈴木優一氏。彼はSHOPLISTのエンジニア組織改革における、最重要人物。クルーズ代表の小渕氏をして「SHOPLISTの改革・立て直しは彼なしではできない」と言わしめる鈴木氏の話からは、「この口コミはもはや過去のものだ」ということがひしひしと伝わってきた。「日本一テックドリブンなECカンパニー」を目指すSHOPLISTの、開発組織の強みと成長環境に迫る。

「テックドリブンな組織をつくるためには、技術“以外”の土台整備を大切にしなくてはならない」

そう語るのは、“日本一テックドリブンなECカンパニー”を目指すCROOZ SHOPLIST（以下、SHOPLIST）で、第二開発部 部長を務める加藤督樹氏だ。

『SHOPLIST.com by CROOZ』を展開する同社は、2019年3月期の通期決算で約3億円の営業赤字を計上したのを機に、親会社クルーズのトップである小渕宏二氏が2020年7月より陣頭指揮を執って構造改革に取り組んでいる。

改革の柱の一つが、エンジニア組織の全面的な改革だ。その改革を主導する中心人物が、加藤氏である。テックドリブン経営を実現するために、どういった改革を進めているのだろうか？ どうやら「新しい技術を導入すれば良い」という単純な話ではないらしい。

モバイル広告、ソーシャルゲーム、EC……時代の変化にあわせて、柔軟に事業を変化させてきたクルーズを創業期から支えてきた加藤氏が語るSHOPLISTの未来像からは、テックドリブンな組織づくりの要諦が浮かび上がってきた。

「若手エンジニアが成長できる環境」とはなにか。

最先端技術を扱っている事業？ベテランエンジニアが多い組織？それとも技術研修が充実している企業？──どれも間違いではないだろうが、これらと同等、いやそれ以上にエンジニアの成長度合いに大きくかかわるのが「変化の大きさ」だ。

大きく変化している渦中の企業でエンジニアとして働くことは、技術水準の高さや研修制度の充実度だけでは得がたい、唯一無二の経験となるだろう。本記事で紹介する、『SHOPLIST.com by CROOZ』を展開するCROOZ SHOPLIST（以下、SHOPLIST）も、まさしく急激な変貌を遂げている企業の一つである。

以前、FastGrowでも取り上げたように、SHOPLISTは現在、親会社クルーズのトップである小渕宏二氏が陣頭指揮を執って全社的な構造改革に取り組んでいる。エンジニア組織もまさに改革のさなかにあり、CTOの鈴木優一氏は“日本一テックドリブンなECカンパニー”へと変貌を遂げつつあると語っていた。

ただ、CTOの見解だけで「変わった」と判断を下すのは早計だろう。本記事ではSHOPLISTのエンジニア組織の実状を、開発現場で活躍する2人の社員に聞く。話を伺うのは、サーバーサイドエンジニアの平石匡氏と、SEO統括及び「MEGASALE（※）」開発担当プランナーの竹田小里氏。どちらも入社3年目で、構造改革が始まる前から同社に在籍しているメンバーだ。（※SHOPLIST最大級のセールイベント）

最前線で奮闘する2人の目に、現在のSHOPLISTのエンジニア組織はどのように映っているのか？変わろうとしている会社の姿勢を好意的に受け止めているように感じられる両氏に、変化の過程にある組織で働く魅力を聞くと、「社長と同等の権限」を持ち、“意思決定者”として開発を進める現場メンバーたちの姿が浮かび上がってきた──。