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PE投資・ハンズオン
スカイランドベンチャーズ株式会社
代表
木下 慶彦
過去在籍企業
情報なし
2018年12月から、タレントのローラ氏が出演するコスメサービスのTVCMを目にするようになった。
株式会社AppBrewが運営する、コスメのコミュニティアプリ「LIPS」のCMである。
FastGrowは、AppBrewが累計100万DLを達成した半年ほど前に取材を行い、
1年間で5つのサービスをクローズさせてLIPSの誕生へと至った、スピード感溢れる事業成長プロセスを明らかにした。
その後も同社の躍進は止まるところを知らず、2018年10月には総額10億円の資金調達を実施し、
TVCMをはじめ新規ユーザー獲得施策にブーストをかける。同年12月には累計200万DLを達成した。
AppBrewはなぜ、ここまでの快進撃を続けられるのだろうか？そして同社が目指している目的地はどこなのか？
「中国のByteDance社をベンチマークしている」と語る同社代表取締役の深澤雄太氏にインタビューし、
「徹底的に不確定要素を潰しながら歩んできた」半年の軌跡と、
「分析チームと実装チームを分けない」ユニークな開発体制を明かしてもらった。
未上場、創業13年で売上高265億円(2018年3月期)。
今なお成長中のレバレジーズは、2017年に新執行役員を発表した。
新卒入社5年目の藤本直也氏だ。新規事業の責任者や人事の統括など、
20代後半で責任ある役割を担う藤本氏ではあるが、とりわけ現在、力を注いでいるのが人材の採用と育成。
その活動の中で、なにより気にかけているのが若手人材の「働き方」や「働く時間」に対する認識だという。
内外で羨望を集める20代リーダーは、同世代に対してどんな危機感を持ち、
どういうメッセージを投げかけようとしているのだろうか？
原体験、マインドセット、スキル──「起業家に求められる資質」についての議論は尽きないが、
本当に大切な要素は、果たして何なのだろうか。
事業創造に求められる能力を明らかにすべく、
プロフェッショナルファームで海外オフィス代表や役員という立場を経験したのち、
社会課題の解決を志して起業した二人を迎え、対談を行った。
ゲストに招いたのは、大手戦略ファームに入社後、
アジアオフィスの立ち上げ・代表を経て起業したエッグフォワード株式会社代表取締役の徳谷智史氏と、
メガバンクからPEファンドを経て、MBA取得やNPO法人設立を経験したのち
起業した株式会社ココナラ代表取締役の南章行氏だ。
彼らは「事業に失敗したとしても、企業が欲しがるレアな経験を持った人材になれる。
起業は『負けがないゲーム』だ」と語る。
華々しい経歴を歩んできた二人だからこそ分かる、起業家に迫り来るハード・シングスの実情から、
困難を乗り越えるための心構え、事業をやり切るためのパッションを維持する方法まで明かされた。
2018年、日本企業によるスタートアップのM&Aが、件数・金額ともに過去最高を記録した。
米国に比べ、日本はIPOによるイグジットの割合が多いことで知られていたが、状況は少しずつ変わりつつある。
ただ、M&Aを果たした起業家は、ロックアップ期間を終えると退任し、次のチャレンジへと進むことが多い。
しかし、そうした“通説”に囚われず、別の選択肢を選ぶ起業家もいる。
そのひとりが、グラム株式会社（旧 株式会社U-NOTE）の小出悠人氏だ。
同社は、2015年に株式会社イグニスの連結子会社となり、主力事業であるメディア『U-NOTE』を順調に伸ばしてきた。
しかし、2018年10月に稼ぎ頭だった同事業を譲渡。
新規事業である、性格診断にもとづく転職サービス『Jobgram』へフォーカスする方向へ、大きく舵を切った。
M&A後も同じ船に留まり、挑戦する道を選んだ理由とは、そして新たな一手に込めた想いとは。
その意思決定の軌跡を辿る。
非連続的な成長が志向されるスタートアップにおいて、
組織の歯車とならずに、オーナーシップを持って「事業家」目線で働ける人材のバリューは高い。
そうした「事業家人材」で構成される組織を創り上げるための要諦を明らかにすべく、
とある経営者に話を伺った──「デジタルマーケティングで社会を良くする事業家集団」をビジョンに掲げ、
複数の事業を軌道に乗せてきた、ナイル株式会社の代表取締役社長・高橋飛翔氏だ。
高橋氏は、「『エキスパートは専門領域だけに特化していれば良い』という考えは欺瞞であり、
企業で働く以上はすべてのメンバーが『事業家』視点を持たなければいけない」と語る。
「事業家」が持つべき資質から、彼らを束ねていくためのマインドセットまで、
同氏が考える「事業家集団」像を余すことなく語ってもらった。
産業の未来を見据え、 次代のスタープレーヤーに投資しているベンチャーキャピタリスト。
本連載では、既存産業の行く末と新産業勃興の兆しを捉えるため、
彼らが注目している領域について話を伺っていく。
第3弾となる今回は、セールスフォース・ベンチャーズで日本代表を務める、浅田慎二氏にインタビュー。
株式会社ビズリーチ、freee株式会社、Sansan株式会社、株式会社ヤプリをはじめ、
数々のBtoBSaaSスタートアップへの投資を行ってきた浅田氏は、
セールステックの中でもとりわけインサイドセールス領域に注目し、
「日本のBtoBSaaSスタートアップは、アメリカに圧倒的な差をつけられている」と危機感を露わにする。
プレイヤーから投資サイドに転じたプロフェッショナルが見る、BtoBSaaS市場の現在地と未来とは？
「東南アジア×オープンイノベーション」というユニークな領域に取り組んでいる、
とある独立系ファンドがある──2016年、株式会社サイバーエージェント・キャピタル（以下、CAC）
元代表の田島聡一氏によって設立された、株式会社ジェネシア・ベンチャーズ（以下、GV）だ。
「次の巨大かつ持続可能な産業を、アジアで創り出す」ことを目指し、
これまで国内外で47社に投資を行ってきた同社は、2018年12月、
総額約45億円規模の2号ファンドを組成。
CACでインドネシア拠点の責任者を務めていた鈴木隆宏氏をGeneral Partnerに迎え、
東南アジアのスタートアップへの投資を加速させていく。
最終的なファンド総額は80億円程度を予定している。
アジアにおける「レガシー産業のIT化」をテーマに、
オープンイノベーションに取り組んでいるGVは、いかなる展望を抱いているのだろうか。
その全貌と背景にある思想を明らかにすべく、鈴木氏にインタビューを行った。
東南アジアのスタートアップを7年間見続けてきた鈴木氏だからこそ分かる、
オープンイノベーションの課題と突破口、日本のスタートアップシーンの展望とは？
※配信停止可能
