実装しかできないエンジニアは採らない。10億調達、TVCMで加速するAppBrew深澤氏に訊く、LIPS快進撃の裏側

2018年12月から、タレントのローラ氏が出演するコスメサービスのTVCMを目にするようになった。
株式会社AppBrewが運営する、コスメのコミュニティアプリ「LIPS」のCMである。

FastGrowは、AppBrewが累計100万DLを達成した半年ほど前に取材を行い
1年間で5つのサービスをクローズさせてLIPSの誕生へと至った、スピード感溢れる事業成長プロセスを明らかにした。
その後も同社の躍進は止まるところを知らず、2018年10月には総額10億円の資金調達を実施し、
TVCMをはじめ新規ユーザー獲得施策にブーストをかける。同年12月には累計200万DLを達成した。

AppBrewはなぜ、ここまでの快進撃を続けられるのだろうか?そして同社が目指している目的地はどこなのか?
「中国のByteDance社をベンチマークしている」と語る同社代表取締役の深澤雄太氏にインタビューし、
「徹底的に不確定要素を潰しながら歩んできた」半年の軌跡と、
「分析チームと実装チームを分けない」ユニークな開発体制を明かしてもらった。

株式会社AppBrew 代表取締役 深澤 雄太
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無思考な「働き方」が20代をダメにする!売上265億企業の27歳役員が提言する、伸びる若手の働き方とは

未上場、創業13年で売上高265億円(2018年3月期)。
今なお成長中のレバレジーズは、2017年に新執行役員を発表した。
新卒入社5年目の藤本直也氏だ。新規事業の責任者や人事の統括など、
20代後半で責任ある役割を担う藤本氏ではあるが、とりわけ現在、力を注いでいるのが人材の採用と育成。
その活動の中で、なにより気にかけているのが若手人材の「働き方」や「働く時間」に対する認識だという。
内外で羨望を集める20代リーダーは、同世代に対してどんな危機感を持ち、
どういうメッセージを投げかけようとしているのだろうか?

レバレジーズ株式会社 執行役員 藤本 直也
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「起業家に必要なのは問いを立てる力」 PEファンド、コンサルファーム出身起業家が語る、起業に最適なキャリア論

原体験、マインドセット、スキル──「起業家に求められる資質」についての議論は尽きないが、
本当に大切な要素は、果たして何なのだろうか。

事業創造に求められる能力を明らかにすべく、
プロフェッショナルファームで海外オフィス代表や役員という立場を経験したのち、
社会課題の解決を志して起業した二人を迎え、対談を行った。
ゲストに招いたのは、大手戦略ファームに入社後、
アジアオフィスの立ち上げ・代表を経て起業した
エッグフォワード株式会社代表取締役の徳谷智史氏と、
メガバンクからPEファンドを経て、MBA取得やNPO法人設立を経験したのち
起業した株式会社ココナラ代表取締役の南章行氏だ。

彼らは「事業に失敗したとしても、企業が欲しがるレアな経験を持った人材になれる。
起業は『負けがないゲーム』だ」と語る。
華々しい経歴を歩んできた二人だからこそ分かる、起業家に迫り来るハード・シングスの実情から、
困難を乗り越えるための心構え、事業をやり切るためのパッションを維持する方法まで明かされた。

M&Aは“本質”に近づくための手段。事業譲渡と社名変更を経て、グラムが打つ次の一手

2018年、日本企業によるスタートアップのM&Aが、件数・金額ともに過去最高を記録した
米国に比べ、日本はIPOによるイグジットの割合が多いことで知られていたが、状況は少しずつ変わりつつある。

ただ、M&Aを果たした起業家は、ロックアップ期間を終えると退任し、次のチャレンジへと進むことが多い。
しかし、そうした“通説”に囚われず、別の選択肢を選ぶ起業家もいる。
そのひとりが、グラム株式会社(旧 株式会社U-NOTE)の小出悠人氏だ。

同社は、2015年に株式会社イグニスの連結子会社となり、主力事業であるメディア『U-NOTE』を順調に伸ばしてきた。
しかし、2018年10月に稼ぎ頭だった同事業を譲渡。
新規事業である、性格診断にもとづく転職サービス『Jobgram』へフォーカスする方向へ、大きく舵を切った。

M&A後も同じ船に留まり、挑戦する道を選んだ理由とは、そして新たな一手に込めた想いとは。
その意思決定の軌跡を辿る。

グラム株式会社 代表取締役 小出 悠人

「自分のROI」を考えられる人材が、組織を強くする。 ナイル高橋飛翔が創り上げる「事業家集団」とは?

非連続的な成長が志向されるスタートアップにおいて、
組織の歯車とならずに、オーナーシップを持って「事業家」目線で働ける人材のバリューは高い。

そうした「事業家人材」で構成される組織を創り上げるための要諦を明らかにすべく、
とある経営者に話を伺った──「デジタルマーケティングで社会を良くする事業家集団」をビジョンに掲げ、
複数の事業を軌道に乗せてきた、
ナイル株式会社の代表取締役社長・高橋飛翔氏だ。

高橋氏は、「『エキスパートは専門領域だけに特化していれば良い』という考えは欺瞞であり、
企業で働く以上はすべてのメンバーが『事業家』視点を持たなければいけない」と語る。
「事業家」が持つべき資質から、彼らを束ねていくためのマインドセットまで、
同氏が考える「事業家集団」像を余すことなく語ってもらった。

ナイル株式会社 代表取締役社長 高橋 飛翔

「セールステック」領域で、インサイドセールス勃興の兆し。 セールスフォース・ベンチャーズ浅田氏が語る、BtoBSaaS市場の展望

産業の未来を見据え、 次代のスタープレーヤーに投資しているベンチャーキャピタリスト。
本連載では、既存産業の行く末と新産業勃興の兆しを捉えるため、
彼らが注目している領域について話を伺っていく。

第3弾となる今回は、セールスフォース・ベンチャーズで日本代表を務める、浅田慎二氏にインタビュー。
株式会社ビズリーチ、freee株式会社、Sansan株式会社、株式会社ヤプリをはじめ、
数々のBtoBSaaSスタートアップへの投資を行ってきた浅田氏は、
セールステックの中でもとりわけインサイドセールス領域に注目し、
「日本のBtoBSaaSスタートアップは、アメリカに圧倒的な差をつけられている」と危機感を露わにする。

プレイヤーから投資サイドに転じたプロフェッショナルが見る、BtoBSaaS市場の現在地と未来とは?

株式会社セールスフォース・ドットコム 常務執行役員 セールスフォース・ベンチャーズ Japan Head 浅田 慎二

東南アジア×オープンイノベーションに取り組むジェネシア・ベンチャーズが見据える、課題と突破口

「東南アジア×オープンイノベーション」というユニークな領域に取り組んでいる、
とある独立系ファンドがある──2016年、株式会社サイバーエージェント・キャピタル(以下、CAC)
元代表の田島聡一氏によって設立された、
株式会社ジェネシア・ベンチャーズ(以下、GV)だ。

「次の巨大かつ持続可能な産業を、アジアで創り出す」ことを目指し、
これまで国内外で47社に投資を行ってきた同社は、2018年12月、
総額約45億円規模の2号ファンドを組成。
CACでインドネシア拠点の責任者を務めていた鈴木隆宏氏をGeneral Partnerに迎え、
東南アジアのスタートアップへの投資を加速させていく。
最終的なファンド総額は80億円程度を予定している。

アジアにおける「レガシー産業のIT化」をテーマに、
オープンイノベーションに取り組んでいるGVは、いかなる展望を抱いているのだろうか。
その全貌と背景にある思想を明らかにすべく、鈴木氏にインタビューを行った。
東南アジアのスタートアップを7年間見続けてきた鈴木氏だからこそ分かる、
オープンイノベーションの課題と突破口、日本のスタートアップシーンの展望とは?

株式会社ジェネシア・ベンチャーズ General Partner 鈴木 隆宏

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