1994年生まれ。千葉県出身。産業技術高専卒業後、首都大学東京に編入学。高専在学中は、超小型人工衛星の開発、医療機器に関する研究に携わる。理化学研究所では、放射線飛跡観測に関する実験システム構築及び中性子イメージングの画像処理研究、大学では量子効果デバイスに関する研究に従事。2015年ABEJAに入社、小売流通業向け店舗解析サービスABEJA Insight for Retailのサービス基盤の設計開発に従事。

東京大学工学部、東京大学大学院学際情報学府卒業。2012年、株式会社ボストン・コンサルティング・グループに入社2014年同僚であった宮坂（現BONX CEO）と共に、株式会社BONXを共同創業。同社では、CTOとしてHW/SW双方のプロダクト開発をリードし、Team Growth PlatformであるBONXを発明・実現。2020年からは、Team Growth Scientistとしてチームワークやチーム内コミュニケーションを通じたチームの成長を科学的側面から分析/研究し対外的に発信する活動を行っている。大学/大学院時代は、拡張現実技術を用いたデータ可視化や複合現実感環境下における音声信号処理の研究に従事。日本VR学会等で論文掲載。

1986年5月16日沖縄県宜野湾市生まれ。普天間高校出身。2013年北陸先端科学技術大学院大学修了後、(株)JMC入社、事業推進部ICTプランニング課配属。2015年公益財団法人沖縄科学技術振興センター入社、産学官連携事業、大学発ベンチャー支援事業に従事。2018年株式会社Alpaca.Lab設立、代表取締役就任。XTech Venturesよりシードラウンドの出資を受ける。

2007年にSBヒューマンキャピタル株式会社へ新卒入社し、中途採用広告媒体営業に従事。2008 年にソフトバンク株式会社に転籍し、人事キャリアをスタート。技術組織の人事担当 (今でいう HRBP) として、各種人事制度運用、子会社運営など経験。東日本大震災発生時に避難所への電波復旧プロジェクトの現地推進なども経験。その後、新卒採用担当としてエンジニア採用に従事。就労型インターンなどを導入。2016 年にエイチームへ入社し、採用や制度企画等を経て、人事企画、労務のマネジャーを歴任。現在は、エイチームグループ全体の人事機能を統括。

主に産業変革を目指す国内ITスタートアップへ投資。投資担当先は、GLM（香港企業により買収）、センシンロボティクス、MFS、New Standard、フォトシンス、Matsuri Technologies、Global Mobility Service、Shippio、CADDi、Estie。前職は、デロイトトーマツコンサルティングおよびKPMGマネジメントコンサルティング（創業メンバー）にて、企業の海外進出や経営統合（PMI）に従事。ハーバードビジネススクール卒（MBA）、オハイオ州立大学ビジネス学部卒。

1992年山梨県生まれ。中学生の時からプログラミングを始め、経済産業省主催のU-20/U-22プログラミングコンテストの受賞、KDDI∞Laboの採択、シリコンバレーでのインターンを経験。大学卒業後、株式会社サイバーエージェントに入社。サーバーサイドエンジニアとして、API基盤開発に従事するも1年で退職。その後Anyflow株式会社を創業。数多くのピボットを繰り返し今に至る。

慶応大学経済学部卒業。リクルートスタッフィングに入社し営業職を担当。その後、家業であるワールドエンタプライズ株式会社に入社し、食品工場やホテル、空港などの労働集約の現場でオペレーション構築に携わる。2016年12月に株式会社カミナシを創業し、ノンデスクワーカーの業務を効率化する現場管理アプリ「カミナシ」を開発。
※詳細はこちらのnoteに
「負け続けた3年間。最後のチャンスで生まれた『カミナシ』というプロダクト」

立命館大学を卒業後、楽天に入社。楽天市場や電子マネーのマーケティングに従事。その後デジタルガレージに参画し、ベンチャー投資や、Open Network Lab シードアクセラレータープログラム責任者として創業期の起業家支援に従事。2017年8月よりフーモアの取締役COOに就任。2019年に同社を退任。2019年7月よりAI音声認識の「スマート書記」責任者としてメディアドゥに参画し、2020年3月メディアドゥよりカーブアウトし、当社設立。

東京大学工学部卒業。トヨタ自動車にて自動車部品のグローバル調達に従事。同時に多くの現場でトヨタ生産方式を用いたカイゼンをし、原価改善賞受賞。2014年にCARTIVTORに参画し、共同代表に。2017年に独立し、製造業の経営コンサルティング会社を設立。20社以上の経営改善実施。2018年にSkyDriveを創業、代表に就任。

慶応義塾大学法学部卒業。組織人事・ITを専門にコンサルティングファーム・ITベンダー・シンガポールベンチャー企業を経て現職。今まで、日本・東南アジアの企業向けに、人事中計策定,人事制度構築運用,組織機能変革,人材育成方針策定,従業員サーベイ,アセスメント,タレントマネジメントシステム導入を支援。多様性ある環境で、女性支援と新たなる挑戦という想いを胸に、2020年7月「挑戦する人を応援する」kay meのHR Managerとして参画。

1993年京都生まれ。立命館大学法学部を卒業。文科省EDGEプログラムの一環でシリコンバレーでインターン、またサンブリッジグローバルベンチャーズのアクセラレーションプログラム、株式会社ディー・エヌ・エーの新規事業である”Anyca”のマーケティングに従事。その後、両親ともに海外にルーツを持つこともあって幼い頃から外国人の暮らしに強い興味を持っていたこと、シェアリングエコノミーの可能性を強く感じたことをきっかけに、2015年夏、株式会社フラミンゴを創業。

1989年生まれ。慶応義塾大学卒。代表への直談判により新規事業を託された内定者期間を経て、2013年に株式会社いえらぶGROUPへ新卒として入社。翌年、新規事業の法人化を実現し、新卒2年目にしてグループ会社の代表取締役に就任。5年間代表を務めた後、本社の商品開発本部部長に就任し、内勤部署の統括と商品企画の責任者を兼任。クライアント数10,000社を超えるSaaSの自社開発・提供や、UiPath社と提携しRPAサービスの企画・開発を管轄するなど、PropTechの普及を進めている。

2008年（株）インテリジェンス（現:パーソルキャリア）に新卒入社。人材紹介事業にてキャリアコンサルタント、リクルーティングアドバイザー、法人営業部門のマネジメントを経て、スタートアップ支援事業を立ち上げ、当該部門を管掌。2017年10月、同事業の解散に伴いfor Startups（株）に移籍。2018年5月Spready Inc.を創業、代表取締役。慶應義塾大学文学部卒。

早稲田大学卒業後、大和証券SMBC（現、大和証券）に入社。株式・債権の引受やM&Aのアドバイザリー業務に従事。 2012年にPEファンドのフェニックス・キャピタル入社、投資及び投資後のバリューアップ業務を担当。 2015年、事業会社の経営企画部門で経営管理及び新規事業開発を経て、 xR技術を用いたコンテンツ開発に可能性を感じ、2018年にバルス株式会社を創業。

パリ農工大学留学を経て東京大学農学部卒業。卒業後ボストンコンサルティンググループに入社し、東京、ロサンゼルス、上海オフィスで戦略コンサルティング業務に従事。リードコンサルタントとして活躍後退職し、コミューン株式会社を共同創業。

1993年生まれ。テモナ株式会社、株式会社サイバーエージェントを経て、2017年に株式会社ディールを起業。企業理念に「インフルエンサーとD2Cを成功に導く」を掲げ、主に化粧品・健康食品EC通販（D2C）企業向けにインフルエンサーマーケティング事業、キャスティング事業、SNSアカウント運用事業、SaaS事業のサブスクリプション型インフルエンサーマーケティングプラットフォーム「ECキャスティング」などを展開し、130社を超える美容・健康EC通販（D2C）企業を支援。

大阪生まれ。沖縄、愛知、神奈川、東京など、小中学校で6校に通う。小学校3年生の頃に、母親から「塾、ダンス、トライアスロンの中で何がやりたい？」と聞かれ、トライアスロンを選ぶ。今でも、水泳と走るのは得意。高校時代は勉強はあまりせず、ブレイクダンスに熱中する。大学受験で医学部を目指していたが合格できず、2006年に慶應義塾大学経済学部に入学。マーケティング、ビジネスに出会い、「医者くらい人のためになることを、ビジネスを通してできるのでは」と考えるようになる。学生起業、GREEの上場業務を通じて、何かを成し遂げた後の、仲間と乾杯が忘れられず、「将来、自分で事業をやりたい。」と強く想うようになる。2010年にリクルートに入社し、営業、人事、新規事業(ポンパレモール・保険チャンネル)を経験した後、株式会社オースタンスを創業。

1983年埼玉県さいたま市（旧与野市）生まれ。明治大学経営学部を2007年に卒業。新卒で住友スリーエムに入社。住友スリーエムでは歯科用製品事業部に配属され2010年にはグローバルマーケティングアワードを獲得。2011年に株式会社optに入社し、ジャパネットたかたなどのWEBコンサルティングを担当する。2012年より中学時代の同窓が立ち上げたS.T進学教室に共同経営者として参画し、経営から講師まですべての業務を経験し、当初20名に過ぎなかった生徒数を60名にまで増加させる。学習塾時代に感じた学習塾での課題を解決するために2015年1月に株式会社POPERを設立。現在に至る。