中野教育に深くコミットするようになったのは、現在代表理事を務める一般社団法人・Good Try JAPANに参画してから。中高生向けキャリア教育プログラムに携わっていたのですが、そういったプログラムに参加してくれていた子どもたちの多くは比較的豊かな生活を送っていました。逆に、学ぶ意思があるにもかかわらず、経済的な余裕がない環境で生活する子どもたちには、なかなか教育機会を届けられていませんでした。

学びの機会を得られなかった子どもたちは、次第に学びに対するモチベーションが下がり、やがて「どうせ無理だから...」と学びを諦めてしまう。また、先生や大人からの「あなたには無理」という言葉を受け、夢を諦めてしまう子どもたちの姿も目にしました。

学びの意思がある子どもたちに教育の機会を届けることが、日本の国力を高めることになると思い、教育事業に着目しました。

中野部活動の活動時間は年間で700時間ほどですが、学校の先生はほぼ無償で活動されています。さらに、部活動の顧問になることを希望していなくても、担当せざるを得なかったり、経験したことがない部活動を任されたりする場合もある。精神的な苦痛も大きいのではないでしょうか。

また、部活動は子どもたちにとって学びが多い時間ですが、やがてビジネスなどの場面で活きる基礎能力を向上させられる環境にはなっていません。そういった課題にアプローチしているのが『BOOSTAR』です。

表DXへの関心が高まり、AI、あるいは機械学習、ディープラーニングを活用したプロダクトへの注目が集まっています。日本においてもそれらを駆使したビジネスが生まれていますが、まだまだこれからが本番といったところでしょう。

現在の日本では、様々なテクノロジーを活用したビジネスを推進するためのDX人材が不足しています。それ故、日本企業や日本社会に適したAIプロダクトの開発は遅れている状態です。そこで我々は、これらの日本のチャレンジに立ち向かうため、個別企業の課題解決に留まることなく、多くの産業に共通する課題を解決しうるAIプロダクトを開発し提供していくことを通して、日本をアップグレードしたいと考えています。

表一般的に、外部のパートナーの知見を取り入れたシステム開発は次のようなものになります。まず、経営コンサルタントにビジネスモデルの構築をサポートしてもらい、データベンダーからデータを取得。次に、AIベンチャーにAIを構築してもらった上で、Slerがシステムを実装するといった流れです。しかし、それぞれのプロセスがブラックボックス化しやすいため、最初に描いていたシステムと最終的なアウトプットに大きな差が生じるといった事態がしばしば起こっています。

一方で、我々はビジネスモデルの構築から実装まで、一気通貫で伴走。すべてのフェーズをサポートできるため、フェーズを移行する際のコミュニケーションコストも抑えられますし、お客様の成果や利益が出るまでコミットする体制を整えています。

表コロナ禍によってオンラインセミナーが増加し、それに伴って商談数も増えています。一見すると、リードの獲得数は増えているものの、商談が増えている分だけその質も下がりやすい。その結果、リードが増えたにもかかわらず、売上が落ち込んでしまう企業は少なくありません。

また、見込み顧客の商材に対する関心度も様々です。商材に対して「少し興味がある」レベルから、「問題を解決するために今すぐサービスを導入したい」と考えているレベルまで、様々な見込み顧客が存在します。

どのお客様に対して、どれだけ積極的にアプローチすべきかわからない。そういった課題の解決にも活かせるのが、『sales insight』です。