開発はゴールではなくプロセス──全員“事業家”を標榜するネクストビートの開発組織と、プロダクトグロースの仕組みに迫る

三井 陽一
  • 株式会社ネクストビート 執行役員 CIO/VPoE 

東京大学理学部卒。1997年、テニススクールのコーチとして社会人のキャリアをスタート。ITエンジニアに転身後、スタートアップ2社において、テックリード/CTOとして様々なプロダクト開発に従事。その後、株式会社ラックにおいて8年半に渡りサイバーセキュリティのプロダクト開発・研究開発を推進。クラウドマネージドサービスのトップベンチャーである株式会社FIXERを経て、2020年3月、CIO兼VPoEとしてネクストビートに入社。CISSP, CCSP, CISA, CISM, PMP, 知的財産アナリスト。

公開日2021/08/20

職種の枠を超えての自走が、20代の成長を決める!?──ビジョン実現に向け次々と事業立ち上げに挑むネクストビート、ビジネス組織の強さの秘訣を探る

佐々木 麻位也
  • 株式会社ネクストビート 執行役員 CMO 

早稲田大学政治経済学部卒。新卒でセプテーニに入社し、進行管理業務を経て、メディア仕入れ部門の責任者として着任。その後、アドテクノロジー領域の戦略子会社の立ち上げメンバーとして参画。事業責任者と他子会社のマネージャーを兼務し、その後再びセプテーニで管理部門の責任者に就く。2019年5月、デジタルマーケティングのゼネラルマネージャーとしてネクストビート入社。2020年10月にCMO就任。

野木 良敬
  • 株式会社ネクストビート 執行役員 CFO 

2005年、日本政策金融公庫へ新卒で入社。中小・中堅企業、ベンチャー企業など600社以上の融資・審査・コンサルティングを実施。2018年リーディングマークへ入社し、執行役員最高財務責任者(CFO)として経営管理全般(財務会計、総務、法務、人事)を管掌。2019年8月、執行役員CFOとしてネクストビートへ入社。中小企業診断士。

公開日2021/08/06
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これがSIerの底力!たった数か月で仕上げたプロダクトが、世界を変える──ビジネスを創る元SEに聞く「大企業アセットの活用法」

山本 史朗
  • 日本ユニシス株式会社 戦略事業推進第二本部事業推進二部企業共創プロジェク1グループ グループリーダー 

1991年に大学を卒業後、新卒で日本ユニシス株式会社に入社。Java黎明期よりアプリケーションアーキテクトとして、日本ユニシスの開発標準「MIDMOST for Java EE Maia」「MIDMOST for .NET Maris」の開発、適用、教育に従事。金融、流通、公共系の大規模システム開発案件に参画。現在は、データ流通による共創ビジネスを創出すべくパーソナルデータ流通プラットフォーム「Dot to Dot」を企画・開発してスマートシティ案件にて実証中。

石山 扶巳
  • 日本ユニシス株式会社 戦略事業推進第二本部事業推進二部地域共創プロジェクト2グループ グループリーダー 

大学卒業後、大手電力会社の子会社にシステムエンジニアとして入社。電気料金の基幹系システムや原子力の制御系システムの開発に従事。2002年中部ソフトエンジニアリング株式会社(現日本ユニシス株式会社)に入社。電力、スポーツ業界のシステム開発を経て、イノベーションビジネスに参画。熊本県合志市におけるヘルスケア視点の地域活性化事業や長野県長野市における産官学金によるイノベーション事業創出プログラムの運営・プラットフォームビジネスに取り組む。

公開日2021/07/21

Salesforceにコンペで負けない国産プロダクトを、徹底的に開発してIPOした企業──営業変革を牽引する、博報堂出身の三橋氏に聞く

三橋 健太郎
  • 株式会社ジーネクスト 取締役 

大学卒業後、博報堂に入社。テレビCMの営業や自動車メーカーのマーケティング支援を担当後、ベインキャピタルへ出向し経営コンサルティングや企業再生を経験。さらにスタートアップスタジオのクオンタムにも出向し、大企業における企業内起業を多面的に支援する。その後、バイセルテクノロジーズへ転職し、経営企画や新規事業立ち上げを担い上場に貢献すると、2020年3月、ジーネクストに参画。執行役員や取締役として、経営企画室長や営業部長を歴任。

公開日2021/07/20

300名規模でも“ミッション実現の進捗はまだ1%未満”──必ず訪れるパラダイムシフトを好機と捉え、挑む人口減少社会への価値貢献

早川 直樹
  • 株式会社ネクストビート 人事マネジャー 

2005年、30人規模のアーリーベンチャーで新規事業立上げを経験し、2009年には3000人規模のメガベンチャーで人事を経験。その後、2014年に新卒採用領域で起業し、2018年に売却。2019年、代表退任、売却先企業へ転籍、そして2020年に退職。2020年7月からネクストビート入社後、人事マネージャーとして将来の経営人材の採用・育成を管轄。

公開日2021/06/24
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企業再生のカギは「両利きの経営」だ──TOB・M&Aした2社を3ヶ月で黒字化と再成長に導いたエキサイトに学ぶ、コストカットで終わらない企業再生ノウハウ

西條 晋一
  • XTech株式会社 代表取締役CEO 
  • XTech Ventures株式会社 代表パートナー 
  • エキサイトホールディングス株式会社 代表取締役社長CEO 

1996年に新卒で伊藤忠商事株式会社に入社。2000年に株式会社サイバーエージェントに入社。2004年取締役就任。2008年専務取締役COOに就任。国内外で複数の新規事業を手掛ける。2013年に数百億円規模のベンチャーキャピタルである株式会社WiLを共同創業。2018年、XTech、XTech Ventures株式会社の2社を創業、エキサイト株式会社をTOBで全株式取得し、完全子会社化。

石井 雅也
  • エキサイトホールディングス株式会社 取締役CFO 兼 執行役員 

大手重工メーカー、コンサルティング会社を経て、2004年に株式会社サイバーエージェントに入社。
財務経理部門の責任者として決算・開示・税務等の業務に加え、東証1部への市場変更、大型の資金調達、多数の特命案件業務に従事。
2019年2月、エキサイト株式会社に入社し、執行役員に就任。コーポレート部門を管掌。
2019年6月、同社取締役CFO 兼 執行役員に就任(現任)。
2020年8月、iXIT株式会社の取締役に就任(現任)。
2020年10月、エキサイトホールディングス株式会社取締役CFO 兼 執行役員に就任(現任)。

公開日2021/05/18
連載FastGrow Conference 2021

DeNAのOBOGは、なぜ本気でDeNAキャリアを推す?“無茶振りカルチャー”をミラティブ、シン、YOUTRUSTの起業家3人が楽しく振り返る

赤川 隼一
  • 株式会社ミラティブ 代表取締役 

2006年、株式会社ディー・エヌ・エーに入社。「Yahoo!モバゲー」等の立ち上げ後、新卒出身者として初の執行役員に就任し、海外事業の統括やゲーム開発に携わる。2018年2月、「わかりあう願いをつなごう」をミッションに株式会社エモモ(現 ミラティブ)を創業し、日本最大のスマートフォンゲーム配信サービス「Mirrativ」を運営中。

大見 周平
  • 株式会社Chompy 代表取締役 

東大法学部を卒業後、2012年4月にDeNA新卒入社。入社後2年間は韓国ゲーム事業に従事し、1年弱のソウルオフィス赴任を挟みつつ、現地マーケティングチームの立ち上げ・新規ゲーム開発を担当。2014年4月から新規事業部署に異動となり、自動車領域・個人間カーシェアへの投資決定を推進し、Anyca(エニカ)の事業責任者を務める。2017年9月、子会社の株式会社DeNAトラベル代表取締役社長に就任。2018年5月、DeNAトラベルの売却を実施。2019年5月にDeNAを退職し、2019年6月に Syn, Inc. を創業。

公開日2021/05/07
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連載パナソニックが提唱するミッションドリブン 〜人生100年時代の新・キャリア戦略〜

これからの時代の「ものをつくる前に、人をつくる」を実現する──パナソニックCHRO・三島が目指す「社員が主語になる」組織づくり

三島 茂樹
  • パナソニック株式会社 執行役員 CHRO 

1987年、松下電器産業入社。本社および事業部門の人事責任者を歴任。エコソリューションズ社(旧松下電工)照明事業部門人事責任者、コーポレート戦略本部人事戦略部部長などを経て、2019年4月より現職。

公開日2021/04/21

「キャリアはどう考えているの?」という上司からの問いかけが、私の才能を開花させた──ベンチャー経営者、二児の母、『VERY』専属モデルの“3つの顔”を持つ申真衣に聞いた、仕事も家庭も諦めない思考法

申 真衣
  • 株式会社GENDA 代表取締役社長 

東京大学経済学部経済学科卒。 2007年ゴールドマン・サックス証券株式会社入社。金融法人営業部で金融機関向け債券営業に従事。その後、2010年より金融商品開発部にて、金利・為替系デリバティブの商品開発・提案業務、グローバルな金融規制にかかる助言業務等幅広い業務に従事。2016年4月、金融商品開発部 部長、2018年1月、マネージングディレクターに就任。2018年5月、株式会社GENDAを共同創業。2019年6月より現職。

公開日2021/04/16
連載上場企業の社長から “課題解決”を学べる 事業家集団

社長はあくまで「アドバイザー」──テックドリブンで主体的なプロダクト開発を、構造改革中のCROOZ SHOPLISTに学ぶ

竹田 小里
  • CROOZ SHOPLIST株式会社 第一開発部 第一販促プロモーション開発チーム 

Web広告代理店などで開発ディレクションやSEOに携わった後、2019年にCROOZ SHOPLIST株式会社に入社。SEO、MEGASALEの開発担当プランナー業務を担当。

平石 匡
  • CROOZ SHOPLIST株式会社 第二開発部 MD社内機能開発チーム 

BtoBマーケティング企業にてエンジニアやWeb制作業務に携わった後、CROOZ SHOPLIST株式会社に入社。サーバーサイドエンジニアとして、CS・物流関連やMD・営業関連の開発を担当。

公開日2021/04/15
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連載FastGrow Conference 2021

成果主義より、定性的マネジメントが重要な局面がある──D&I経営のヒントを、マクアケ坊垣にスローガン伊藤が聞く

坊垣 佳奈
  • 株式会社マクアケ 共同創業者 / 取締役 

2006年サイバーエージェントに新卒入社。サイバー・バズ他子会社2社を経て、2013年マクアケの立ち上げに共同創業者・取締役として参画。主にキュレーター、広報PR、流通販路連携部門の部門責任者としてアタラシイものや体験の応援購入サービス「Makuake」の事業拡大に従事しながら、 全国各地で講演や金融機関・自治体との連携などを通した地方創生にも尽力。多様なライフスタイルを望む若い世代や女性社員が活躍できる組織運営を推進。

伊藤 豊
  • スローガン株式会社 代表取締役社長 
  • チームアップ株式会社 取締役 

東京大学文学部を卒業後、日本IBMを経て2005年に起業。数多くのスタートアップ、成長企業に関わる経験から、伸びる分野や会社、伸びる人の条件について独自の理論を確立。スローガン代表として、Goodfind以外にも、中途・長期インターン採用支援事業や、HRクラウド事業、ビジネスメディア事業など幅広い事業展開を牽引。数十社単位でシード期・プレIPO期の企業をIPO後まで継続支援してきた他、大手企業の採用変革プロジェクト等多岐に渡る支援実績を持つ。

公開日2021/04/13
連載上場企業の社長から “課題解決”を学べる 事業家集団

「人間関係」がテックドリブン経営の礎になる──会社の黎明期も他社も知るCROOZ SHOPLISTの“出戻りエンジニア”に学ぶ、エンジニア組織の土台づくり

加藤 督樹
  • CROOZ SHOPLIST株式会社 第二開発部 部長 加藤督樹氏 

2003年、WEBDOJAPANへ入社し、ガラケー時代のJAVAアプリ制作に携わる。2006年には、検索エンジンCROOZの日本語解析の開発やCROOZBLOGの開発、キャリア公式コンテンツCMS開発などWEBコンテンツ開発に携わる。2010年、熱血硬派くにおバトルでソーシャルゲーム参入し、多くのソーシャルゲームの制作に関わる。2016年、株式会社マイネットに転職し、
ヴァルハラゲート・アヴァロンの騎士などコンテンツ運用のプロデューサーや第1ユニット長として複数のゲームコンテンツ運用責任者を務める。2021年、CROOZ SHOPLIST 第二開発部部長に就任。

公開日2021/04/12
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連載FastGrow Conference 2021

DXでは「非効率を恐れるな!」大企業こそ実現が難しい理由と乗り越え方を、伴走のプロ・マクロミルとPOLに聞く

後藤 新
  • 株式会社マクロミル 統合データ事業本部 執行役員 
加茂 倫明
  • 株式会社POL 代表取締役CEO 

高校時代から起業したいと考え、ベンチャー数社で長期インターンを経験。2015年9月、半年間休学してシンガポールに渡り、REAPRAグループのHealthBankにてプロダクトマネージャーとしてオンラインダイエットサービスの立ち上げを行う。2016年に株式会社POL設立。

公開日2021/04/12

ベンチャーの組織崩壊って立て直せるの?Voicy執行役員・勝村泰久が、その打ち手をぶっちゃける

勝村 泰久
  • 株式会社Voicy 執行役員 

1985年広島県生まれ。新卒でベンチャー期の総合人材サービス企業クイックに入社。営業部長や新規事業開発を経験後、HR divisionの責任者として採用や組織開発、制度設計などに携わり、東証一部上場までを経験。2020年に退社し、Voicyに参画すると、VPoHRとして総務人事領域を担当しつつアライアンスや事業開発も担当、採用や組織の立て直しを推進。2021年2月より執行役員に就任した。

公開日2021/04/09
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連載FastGrow Conference 2021

新ソウゾウは「ビッグインパクト」確実!?人材とタネを結集させ、メルカリの次の成長をつくる戦略を聞け

野辺 一也
  • 株式会社メルカリ 執行役員VP of Business Operations 

学生時代にIT系ベンチャー創業、事業売却後に外資系コンサルティング会社にて事業戦略・マーケティング等を担当。2007年に株式会社リヴァンプに参画し、支援先化粧品会社CEOとして事業再成長を実現。2013年から株式会社ローソン上級執行役員マーケティング本部長、オイシックス、ロイヤリティマーケティング(ポンタポイント運営会社)などの社外取締役も務めたのち、2019年2月より株式会社メルカリに入社。経営企画やマーケティング、事業開発等に横断で関わる。

公開日2021/03/22
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連載上場企業の社長から “課題解決”を学べる 事業家集団

『転職口コミサイト』のネガティブコメント?それは過去の話です!“日本一テックドリブンなECカンパニー”を目指すCROOZ SHOPLIST、エンジニア組織改革の裏側

鈴木 優一
  • クルーズ株式会社 最高技術責任者CTO 
  • CROOZ SHOPLIST株式会社 技術統括部 部長 

1983年生まれ。2008年にモバイルコンテンツプロバイダに入社後、マーケティング部門、システム開発部門でシステム企画・プロジェクトマネジメント業務に従事、2012年クルーズ株式会社に入社。入社後は技術統括部門の責任者として全社の開発平準化や採用技術選定、アーキテクト業務に従事のほか、品質管理部門やCS部門、人材育成部門の運営に携わる。2015年に執行役員就任。現在は最高技術責任者CTOとして、グループのIT技術・セキュリティ分野全般を担当する。

公開日2021/03/12
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三菱地所が超速でリリースした“空間シェアリングサービス”NINJA SPACEって?競合と何が違うのか聞いてみた

那須井 俊之
  • 三菱地所株式会社 新事業創造部統括 

2006年に三菱地所に入社。マンションや市街地再開発、住宅事業グループ各社のバリューチェーン構築に携わった後、2016年から新事業創造部へ。オープンイノベーションの実現と新たな事業での利益創出を目的として、スタートアップとの協業・資本業務提携を推進。社内のアイデアを活用した新規事業開発にも携わる。

浅子 将輝
  • 三菱地所プロパティマネジメント株式会社 サービスソリューション推進部 副主査 

2013年に三菱地所プロパティマネジメントに新卒入社。同社が運営するテナントに対してのソリューション提供などを主に担い、新規事業開発にも携わる。

公開日2021/02/26
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共創関係で継ぐ創業者のバトン──ベンチャー企業での成長法を2人の社長が語る

長谷川 創
  • 株式会社ベクトル 代表取締役社長 

1971年生まれ。1993年、関西学院大学在学中に創業メンバーとしてベクトルに参画。その後、2年間旧郵政省に入省するが、1997年に株式会社ベクトル入社。2001年より取締役。中国をはじめとする海外拠点設立や複数の新規事業立ち上げ等、ベクトルグループ全体における成長戦略の遂行・及び管理を担当。2020年5月より、代表取締役社長に就任。

田代 正雄
  • シナジーマーケティング株式会社 代表取締役社長 

関西学院大学在学中から人材派遣ビジネスに携わり、1995年に新卒でコスモ石油へ入社。2001年にインデックスデジタル(現シナジーマーケティング)に移り、営業部長やCOOを歴任。2017年に代表取締役社長に就任すると、ヤフーグループからの脱退を推進するなど注目を集めた。

公開日2021/02/25
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「大企業病?それ他責じゃん!」元意識低い系社会人が教わった、組織を動かしミッションを実現するたった1つのコツ

山本 祥馬
  • パナソニック株式会社 ビジネスイノベーション本部 事業戦略センター イノベーション戦略企画部 

関西学院大学法学部を卒業後、新卒で松下電工(現パナソニック)入社。4年間経理部門に従事した後、パナソニックの社内公募制度eチャレンジを活用して、顧客直掌インフラ構築実証プロジェクトに参画。プロイエをはじめ、同社が手がける新規事業の開拓・確立をサポート。ビジネスイノベーション本部 事業戦略センターへの異動後も若手イノベーター人材の育成を牽引するなど、変革へ向けた様々なアクションに携わっている。

公開日2019/02/26

「組織は一度、完全に崩壊しました」──グッドパッチの再起は、組織がWHYを突き詰める重要性を教えてくれる

土屋 尚史
  • 株式会社グッドパッチ 代表取締役社長 / CEO 

btrax Inc.にてスタートアップの海外進出支援などを経験し、2011年9月に株式会社グッドパッチを設立。自社で開発しているプロトタイピングツール「Prott」はグッドデザイン賞を受賞。2017年には経済産業省第4次産業革命クリエイティブ研究会の委員を務める。2018年にフルリモートデザインチーム「Goodpatch Anywhere」をリリース。2020年6月、デザイン会社として初めて東証マザーズに上場。

柳沢 和徹

横浜国立大学大学院環境情報学府修了。マーケティングリサーチ会社を経て2017年7月にグッドパッチに入社、経営企画室を担当。主な管轄領域は人事・広報・事業開発。2019年より事業開発室長を兼任。

公開日2019/04/22

100年続く“構造的暴力”を変革。マッキンゼー出身者が立ち上げたキャディは、「マッチングシステム」で180兆円市場に挑む

加藤 勇志郎
  • キャディ株式会社 代表取締役社長 

東京大学卒業後、2014年に外資系コンサルティング会社のマッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。2016年に同社マネージャーに昇進。日本・中国・アメリカ・オランダなどグローバルで、製造業メーカーを多方面から支援するプロジェクトをリード。特に、重工業、大型輸送機器、建設機械、医療機器、消費財を始めとする大手メーカーに対して購買・調達改革をサポートした他、IoT/Industry4.0領域を立ち上げ時から牽引。製造業分野の持つポテンシャルに惹かれ、2017年11月にキャディ株式会社を創業。

幸松 大喜
  • キャディ株式会社 ビジネス本部 新商品サービス部責任者 

東京大学を卒業後、マッキンゼーにて約4年間勤務。マッキンゼーでは米国や中国を含む、国内外の製造業を中心にオペレーションやSCM分野を担当。26歳でマネージャーに昇進し、1万人を超える組織のIT戦略や組織改革などをリード。その後板金加工会社の現場に勤務し、町工場の実情を肌身で学ぶ。2017年末にキャディ株式会社の創業メンバーとしてジョイン。

公開日2019/04/04
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連載株式会社オプト

「広告代理店のビジネスモデルは崩壊する」オプト2代目社長が語る、ビジネスモデル変革のための組織論とは

金澤 大輔
  • 株式会社オプト 代表取締役社長CEO 

1980年生まれ、埼玉県出身、神奈川大学経済学部卒業。 学生時代に映像制作やイベント企画に没頭し学生ビジネスを主導。新卒ではテレビ番組制作会社に入社し、ADとして数々の番組制作に携わる。2005年9月に営業アシスタントとしてオプトへアルバイト入社し、その後、営業本部長や広告ソリューション事業執行役員を経て、2015年4月より株式会社オプト代表取締役社長CEO就任

公開日2018/11/27
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「Apple・IBMの変革とは難易度が違う」ダイエー再建、日本MS会長を歴任したプロ経営者が独白する、パナソニック変革の今

樋口 泰行
  • パナソニック株式会社 代表取締役・専務執行役員 
  • パナソニック株式会社 コネクティッドソリューションズ社 社長 

大阪大学工学部を卒業後、1980年に新卒で松下電器産業(現パナソニック)入社。溶接機事業部、情報機器事業部を経てハーバード・ビジネス・スクールに留学。帰国後の1992年、ボストン コンサルティング グループへ転職し、コンサルタントとして複数の経営戦略プロジェクトに携わった。1994年にはアップル、1997年にはコンパックへ入社。2003年には、M&Aでコンパックを傘下に収めたHPグループで日本ヒューレット・パッカードの社長に就任。2005年、産業再生機構の要請を受けダイエーの社長に就任して同社の経営再建を担った。2007年には日本マイクロソフトへ転じて米国本社のバイスプレジデント、日本法人の社長、会長を歴任。そして2017年、古巣パナソニックの要請を受けてカムバック。同社専務執行役員および、コネクティッドソリューションズ社 社長に就任した。

公開日2019/01/24
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連載パナソニック株式会社

「会社員ってダサくない?」という若者の本音を会社員にぶつけてみた

中山 智裕
  • パナソニック株式会社 コーポレート戦略本部 経営企画部 

京都工芸繊維大学を卒業後、2012年にパナソニック入社。3年目でベンチャー企業へ転職したが挫折を経験し、1年後ジョブリターン制度を通じパナソニックに再び入社。新卒時と同じPC事業部門で、中国市場開拓の専任組織下で法人営業・商務に従事。2017年10月より現職。

河野 安里沙
  • パナソニック株式会社 リクルート&キャリアクリエイトセンター 採用ブランディング課 

同志社大学を卒業後、パナソニックに入社。マーケティング部門の経理に3年間従事した後、リクルートキャリアへ転職。人材採用関連事業の営業として約3年間従事した後、パナソニックの採用から日本の就職活動の在り方を変えたいとパナソニックにカムバックし現職。

公開日2018/05/22

「ネット上の情報は無価値」──時代の先ゆく経営者3人が語る“非連続成長のための情報収集論”

福島 良典
  • 株式会社LayerX 代表取締役CEO 

1988年、愛知県生まれ。東京大学大学院工学系研究科修了。2012年度IPA(情報処理推進機構)「未踏スーパークリエータ」認定。2011年、修士課程2年次で同級生と3人で情報キュレーションサービス「グノシー」を開発し、2012年11月に株式会社Gunosyを設立。2015年4月に東証マザーズ上場、2017年12月に東証一部へと市場変更を果たす。2018年8月にはAnyPayとの合弁会社・株式会社LayerXを設立し、代表取締役CEOに。2019年6月には日本ブロックチェーン協会(JBA)理事に就任。

村上 浩輝
  • 株式会社ツクルバ 代表取締役CEO 

1985年東京生まれ。立教大学社会学部(現:経営学部)卒業。不動産ディベロッパーのコスモスイニシアにて事業用不動産のアセットマネジメント事業を経た後、不動産情報サービス企業のネクスト(現LIFULL)にてSaaS型サービスなどの企画開発及びマーケティングに従事。2011年8月に中村真広と共にツクルバを共同創業し、代表取締役CEOに就任、現職。国内先行事例となるコワーキングスペース「co-ba」、ITを活用したリノベ住宅流通プラットフォーム「cowcamo」などを展開、国内著名投資家などから資金調達を実施し急成長を遂げている。共著に「場のデザインを仕事にする」。

公開日2018/04/26
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Amazon&Netflixに勝つ!日系企業は動画配信市場をどう攻略するか

堤 天心
  • 株式会社U-NEXT 代表取締役社長 

東京大学工学部を卒業後、リクルートに入社。約4年に渡りセールス分野で実績を上げた後、2006年にUSENへ転じ、VOD(サブスクリプション・ビデオ・オンデマンド)サービスの立ち上げを担った。分離独立した2010年以降は一貫してU-NEXTを事業本部長として率い、2017年にU-NEXTの代表取締役社長に就任した。

Li Rutong
  • 株式会社U-NEXT CTO R&D本部長 

中国上海の同済大学卒業後、2005年にソニー入社。HDMI機器の制御など映像関連の開発分野を担った。2010年、パケットビデオ・ジャパンに入社し、黎明期のデジタルコンテンツ配信事業に携わった後、2015年にU-NEXT入社。スクラムマスター、デベロッパーとしてU-NEXTの開発を支えている。2016年にCTOに就任。

公開日2018/04/13

Googleやメルカリも導入する「OKR」は、なぜスタートアップの成長に不可欠なのか──BEENEXT 前田ヒロ氏が語る

前田 ヒロ
  • ALL STAR SAAS FUND マネージングパートナー 

日本をはじめ、アメリカやインド、東南アジアを拠点とするスタートアップへの投資活動を行うグローバルファンド「BEENEXT」マネージングパートナー。2010年、世界進出を目的としたスタートアップの育成プログラム「Open Network Lab」をデジタルガレージ、カカクコムと共同設立。その後、BEENOSのインキュベーション本部長として、国内外のスタートアップ支援・投資事業を統括。2016年には『Forbes Asia』が選ぶ「30 Under 30」のベンチャーキャピタル部門に選出される。世界中で100社を超えるスタートアップに投資を実行。過去の投資実績は、SmartHR、dely、ANDPAD、HRBrain、POL、Fril、Qiita、Fond、WHILL、Giftee、Viibar、Instacart、Everlane、Thredupなど。

公開日2018/07/12
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プライドはクソ!総合商社・楽天を辞め“世界中の知見をつなぐ”20代が惚れたビザスクの企業観

椋野 真実
  • 株式会社ビザスク VQ事業 アカウントマネージャー 

学生時代には広告代理店のADKとともに若者のマーケティングを行う学生団体の関西代表を務めた。2015年に楽天に新卒入社。楽天市場にて新規出店営業を担当。全国トップの成績を上げる。2017年1月よりビザスクにジョイン。現在、VQ事業部にてアカウントマネージャーを務めている。

田中 亮
  • 株式会社ビザスク 執行役員 採用・人事担当 

2011年に住友商事に新卒入社。化学品本部にて硫酸のトレード業務に従事。トライアンフにて新規事業立ち上げを経験した後、2015年7月よりビザスクに参画。翌年10月から執行役員として採用・人事・広報を担当。現在は大手事業会社向けVQ事業の責任者を兼務。

公開日2017/07/24
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「必然的に、時代を動かす凄い100人を創る」CROOZはなぜ時価総額1兆円にこだわるのか?

小渕 宏二
  • クルーズ株式会社 代表取締役社長 

1974年生まれ。IBM関連会社のセールスマンを経て2001年に起業。2007年にJASDAQ上場、1,000社から20社選出される「JASDAQ-TOP20」に入る。これまでインターネットを軸にキャリア公式コンテンツ、検索エンジン、ブログ、ネット広告、ソーシャルゲームなど様々な事業を展開しながら、創業以来16期連続で黒字経営を続ける。現在は成長市場であるネット通販事業に注力し、ファストファッション通販サイト「SHOPLIST.com」は配信開始から5年で年商190億円規模に成長。

公開日2018/05/23
連載Ideal Entrepreneur ──成功する起業家の要諦

障害のない社会作りに「命を捧げる」LITALICO長谷川の挑戦

長谷川 敦弥
  • 株式会社LITALICO 代表取締役社長 

1985年2月生まれ。2008年名古屋大学理学部数理学科卒業。2009年8月に株式会社LITALICO代表取締役社長に就任。「障害のない社会をつくる」というビジョンを掲げ、障害のある方に向けた就労支援サービスを全国66カ所、発達障がいのある子どもを中心とした教育サービスを全国98カ所、小中学生にプログラミングを教えるIT×ものづくり教室や、子育て中の親に向けたインターネットメディアも展開。幼少期の教育から社会での活躍までワンストップでサポートする独自の仕組みを築いている。2017年3月、東証一部に上場。企業理念は『世界を変え、社員を幸せに』。

公開日2018/03/12
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初の起業、創業1年。27歳が言い放つ「時価総額1兆見えた」は真実か?Leaner Technologies大平裕介が日本企業に根付く“売上至上主義”をぶっ壊す

大平 裕介
  • 株式会社Leaner Technologies 代表取締役CEO 

慶應義塾大学卒業後、2016年にA.T. Kearneyに新卒入社。主にコスト改革、事業戦略策定などに従事し、2018年に当時最速でアソシエイトに就任。テクノロジーの力で企業のコスト管理機能を抜本的に変革するため、2019年2月に株式会社Leaner Technologiesを創業。

公開日2020/06/16

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株式会社フィールドマネージメント・ヒューマンリソース

代表者
小林 傑
  • 株式会社フィールドマネージメント・ヒューマンリソース 代表取締役 

2000年、慶應義塾大学環境情報学部卒業。JTBを経て、2003年にリンクアンドモチベーション入社。執行役員として大手企業を中心に組織人事コンサルティングに従事した後、2011年、新機軸の経営コンサルティングファームであるフィールドマネージメントに参画し、ディレクターを務める。航空、Eコマース、食品等、多業界においてマーケティング/ブランド/組織開発/人材育成プロジェクトに従事した後、2015年、HR領域を主軸とするグループ会社として、フィールドマネージメント・ヒューマンリソースを設立し代表を兼任。

株式会社in3

代表者
平井 朋宏
  • 株式会社in3 代表取締役 

英University of Warwick大学院にてMAを取得。帰国後、イギリスに本社を置くエグゼクティブ向け戦略情報プロバイダーにて日本の企画部門を統括。2003年より(株)インヴィニオにおいて、戦略、組織文化のアラインメントプロジェクトの設計と実施を担当。2017年(株)インヴィニオと共同出資で組織開発・組織文化変革を主軸とした株式会社in3を設立。自社のビジョン、戦略、価値観などを織り交ぜたワークショップをグローバルリーダーに対し展開すると共に、クライアント企業に合わせた様々な組織開発ツールを提案・開発、組織への展開方法を設計し、企業のアラインメントワークに取り組む。アメリカのデニソン社とのパートナーシップによる組織文化変革研修、スウェーデンのセレミ社とのパートナーシップによる経営シミュレーション、その他シニアリーダー研修等実績多数。日本コンペティティブ・インテリジェンス学会理事。

エッグフォワード株式会社

代表者
徳谷 智史
  • エッグフォワード株式会社 代表取締役社長 

企業変革請負人。組織・人財開発のプロフェッショナル。京都大学卒。大手戦略コンサル入社後、アジアオフィス代表を経て、「世界唯一の人財開発企業」を目指しエッグフォワードを設立。総合商社、メガバンク、戦略コンサル、リクルートグループなど、業界トップ企業数百社にコンサルティング・人財開発など幅広く手掛ける。また、キャリアの専門家としても2万人以上のビジネスパーソンの意思決定支援に従事。近年は、「人と社会の新しいTurning Point」を創るべく、BtoCでの採用・機会選択プラットフォームや、HR-techによる人財の科学等、多数の自社新規サービス開発も手掛ける。

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