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事業アイデアや構想が「イケる」と思った瞬間はいつですか?

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事業アイデアや構想が「イケる」と思った瞬間はいつですか?

5件の回答

回答5
回答掲載日
2021.01.26
岩木 亮介

1990年生まれ。大阪大学法学部卒業。福岡銀行を経て、ドーガンへ参画。ベンチャーキャピタル、コンサルティング、事業マネジメントに従事。その後、アクセンチュアを経て、2017年1月にREAPRA Venturesに参画。産業創業の対象となる投資領域の定義、産業リサーチ、事業開発の一般化等に従事。また複数の投資先経営支援も行う。2017年10月、アーキベースを創業。

前提として、仮説を立て先ずやってみることが重要です。やりながら常に修正して創っていく、という方が事業開発スタイルとしては強いからです。

弊社の例でいうと、創業から4ヶ月目で単月黒字まで持っていけたのは事業の狙いどころとして間違っていなかったのではという感触を強化するファクトにはなりました。2年目には会社・事業全体として通期でしっかり黒字化し、ちょうど3年経過した現在も売上/利益が順調に伸び人材採用に投資が出来ています。ミッションが壮大で、いまだに「イケる」という感覚にはなり辛いのですがが、これまで色々ありつつも総論として順調であり、ただそこに満足はできないし、常に「より良くする」仮説検証をしているというイメージです。

私自身が割とリスクに敏感な方であり、上手く行っている時に並行して警戒心が強くなるので、「機会とリスクは何か」と常に思っています。私自身の性質もありますが、ミッション実現を真剣に捉えたら純粋にそうあるべきではないかと考えていますし、会社の代表であり、色んな人を巻き込んでいる以上、簡単に楽観視はできないですね。

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回答4
回答掲載日
2020.11.17
小川 嶺
  • 株式会社タイミー 代表取締役CEO 

1997年生まれ。東京出身。高校時代に生徒会長を経験し、株式会社oneboxでインターンを始める。立教大学では、学生団体RBSA(起業家育成団体)を立ち上げる。2016年度の慶應ビジネスコンテスト(KBC)で優勝し、創業メンバーと共にシリコンバレーにわたり2017年に株式会社レコレを設立。2018年に株式会社タイミーへ社名変更。

タイミーは100個の事業アイデアの中でも、自身の原体験に紐づいていることもあって構想段階からイケそうだと感じていました。先輩起業家に相談へいった際「このサービスは世界を変える可能性がある」と言っていただけたことが大きな自信につながりましたね。はじめは必要最低限の機能でリリースし、ワーカーさんの反応を見ながら必要な機能は後から追加しました。

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回答3
回答掲載日
2020.11.17
大平 裕介

慶應義塾大学卒業後、2016年にA.T. Kearneyに新卒入社。主にコスト改革、事業戦略策定などに従事し、2018年に当時最速でアソシエイトに就任。テクノロジーの力で企業のコスト管理機能を抜本的に変革するため、2019年2月に株式会社Leaner Technologiesを創業。

実は最初からうまくいくとも思っていましたし、逆に今でも不安があります。これは情緒不安定なのではなく、マーケットが常に変化し続けるものだから。「イケる」というのは、一般的にはPMFが近い感覚なのだと思いますが、例えば今日プロダクトがマーケットにハマったとしても、1年後にはマーケットが変化しているからもうPMFしていないよね、ということもあり得るわけです。また僕らは「調達のスタンダードを刷新し続ける」というように、「し続ける」ことをミッションにしているので、そういう意味では、「イケる」と「不安」を交互に繰り返しているという回答になるかもしれません。

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回答2
回答掲載日
2020.11.17
布川 友也
  • 株式会社ログラス 代表取締役CEO 

慶應義塾大学 経済学部卒。 新卒で投資銀行に勤務。M&A、IPOアドバイザリー業務に従事。 その後、上場直後のITベンチャー企業に経営戦略担当として参画し、IR・投資・経営管理等を中心に業務を行い、東証一部への市場変更を経験。 株式会社ログラスを創業、代表取締役に就任。

前提として、私の中で「イケる」というラインが5段階に分かれています。時価総額はあくまで株式価値という1つの指標ですが、今回は簡便化して時価総額で表現します。

  1. 時価総額1兆円を超える企業になれる(国内トップ100クラス)
  2. freeeやラクスさん等の、時価総額3,000億円を超える、成長性の高い企業になれる
  3. 時価総額1,000億円を超える、ユニコーン企業になれる
  4. M&AでExitできる価値のある企業になれる
  5. 何者にもなれない

そしてこの一番下の「何者にもなれない」をようやく脱したのが、ここ2ヶ月くらいの話です(笑)。とある商社系の会社様にご導入いただいたことがきっかけでした。もともと投資家の方からも言われており、自分でも一つの壁だなと思っていたことが、経営管理業務におけるペインにお金を払う企業が国内にどれだけいるのか、ということ。しっかりと数字を扱い、さらに、報告をしなければいけないという経営環境でなければ使ってくれないのではないかと。ここの課題がクリアではなかったのですが、その商社系企業にご導入いただいたことで、「同じような課題を持たれている会社様にあと100社ご導入頂けたら少なくとも上場はできるな」と明確になりました。

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回答1
回答掲載日
2020.11.17
籔 和弥
  • MOSH株式会社 Founder, 代表取締役CEO 

福井出身、同志社大学卒業後、飲食店クチコミアプリ事業のRetty立ち上げ期に社員7人目で新卒第一期生として入社。Rettyアプリのリーダーを担当。会社を大きく成長させた。2017年1月にRetty退社後、アジア・インド・アフリカなど世界一周を行い、世界のCtoCの普及状況を見て、現在のMOSHを着想し創業。「情熱がめぐる経済をつくる」をミッションに、技術、知識、経験などを人々に伝えるプラットフォームを展開する

インサイトが明確にあると思った瞬間と、事業として可能性があると思った瞬間の2つがあり、まず前者はアフリカのウガンダで感じました。Airbnbで滞在していたのですが、現地のホストがわざわざオウンドの予約サイトをつくっていたんです。Airbnbというポータルサイトがあるにも関わらず、自分でサイトを持っていたので、原始的に強い欲求があるのだと気付きましたね。

またプロトタイプをつくる中で、まずはあまり関係値のない方々にインスタでDMを送ってみたら、その反応がすごく良かったんです。だいたい20%ほどの割合でしっかりお返事をいただけて、このときにプロダクトとしての可能性があると確信しました。

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