経済も企業も人生も、afterコロナには「本質に回帰する」──マネジメントソリューションズ高橋氏が説く、メディアの情報に惑わされない思考術
PMOソリューションをいち早くコアビジネスに据え、マネジメント・コンサルティングの領域を開拓して東証一部上場も実現したマネジメントソリューションズ。
各業界を代表するリーディングカンパニーをはじめ、多様な企業のプロジェクトマネジメントを担う同社も、少なからず新型コロナウイルスの影響を受けているはずだが、創業CEOの高橋信也氏は「今こそ次代を担う人材にメッセージを投げかけたい」と口を開いた。
はたしてマネジメントのプロフェッショナルたちを率いる高橋氏の思いとは?
- TEXT BY NAOKI MORIKAWA
- PHOTO BY SHINICHIRO FUJITA
不安を抱える若者たちに伝えたい。「今こそ社会の動勢を冷静に見て、学べ」
企業が注力する戦略プロジェクトにPMO(プロジェクトマネジメントオフィスの略。組織内における個々のプロジェクトマネジメント支援を横断的に行う部門や構造システムのこと)として参画し、マネジメントを担い、コンサルティングだけでなく実行フェーズにハンズオンで携わるのがマネジメントソリューションズ(以下、MSOL)。
エネルギー、電機、モビリティ、情報サービス等々のインダストリーにおいて、いずれも日本を代表する大企業などから支持を受け、なおかつ長期的な関係性を築いている。今回の新型コロナウイルスの影響は同社にもあったはずなのだが、現在の状況を尋ねるとCEOの高橋氏は淡々とした表情でこう話す。
高橋当然のことながらクライアント企業の情勢次第でプロジェクトの進捗への影響は出ます。それでも多くの既存案件はテレワークを通じてPMOとしての活動を継続している局面もあり、「今できること」に集中をしながら進行中です。
さすがに新規に発注いただくプロジェクトの動き出しについてはストップがかかっていますが、再始動の機会を見定めようというムードのほうが強いですから、お客様ともども、いたずらに慌てたりはしていません。
しいて残念なことを挙げるとすれば、せっかく3月末にミッドタウンのオフィスを増床してオープンしたばかりなのに、それを皆で祝えるムードではなくなってしまったことですね(笑)。
業績とともに急速な人員拡大を果たした結果、フロアを2倍に広げたばかりの真新しいオフィスはたしかにひっそりとしていた。緊急事態宣言が発出されるよりも早く、4月1日の時点で全社員にテレワークを指示したためではあるが、「まあ、もともとうちのコンサルタントの多くは担当プロジェクト先企業に常駐していたりしますから、慣れたもんです」と高橋氏。
高橋オリンピックが予定されていたことから期間中の業務への影響を考え、昨年のうちにテレワークの環境をしっかり整えていたので、社内ではほとんど混乱なく対応することができました。
どうしても「PMOソリューションを展開する会社」というと、いまだに属人的で泥臭いハードワークが根づいているように思われがちなのですが、MSOLは創業時から旧き悪しき日本的働き方を否定してきましたし、技術にも強い集団です。
さらに私自身も、5年前に米国に滞在していたとき、「テレワークだけでコンサルティングサービスを提供しているプロ」の存在を知りました。そのときからでしょうか、「価値を提供できれば、やり方は自由なんだ」「コンサルタントだからって、対面で仕事しないといけない決まりなんてどこにも無いんだ」と思うようにもなっていきました。
世の中の混乱にも動じない様子で終始笑顔を浮かべながら話す高橋氏だが、新入社員の話題になった時には表情が変わった。
高橋4月1日は彼ら彼女らの初出社の日だったんですが、「1時間」という短い時間での、簡素な入社式しかしてあげられませんでしたし、いきなりノートPCを渡されて「明日からテレワークだよ」と告げられたわけですから、中には不安げな新人もいました。無理もないですよね。
ただ、こんな時期だからこそ私からは「今をチャンスだと捉えてほしい」という話をしたんです。
「これから日本も世界も大きく変わる。リモートで出来る仕事はどんどん増えていくし、テレビ会議システムを使ったコミュニケーションも当たり前のことになる。“今までのやり方”に慣れきってしまって、リモートワークにあたふたしている先輩たちと違って、みんなはその新しい働き方を仕事のスタンダードとして向き合える。スタート時に、0から吸収できるんだ。未来を先取りしているんだから、ラッキーだと思っていい」と。
「世界中の人が自由を奪われ、不安と恐怖を抱えているのは間違いない」と真顔で話す高橋氏だが、「だからといって、無理に新人たちを励まそうとしたわけではない」とも言う。
高橋これは全社員にも発信したメッセージなんですが、今まで無意味なことや無駄なこと、あるいは無謀なことをしてきた会社も個人も、今後は厳しい局面に立たされるはずです。
今回のような事態を望んでいた人なんていませんし、多かれ少なかれ世界中が今も混乱のさなかにいますが、結果として、いずれ直面するはずだった課題の解決が前倒しで問われることになった面はあります。
大切なのは大きな変化を前にして、自らを変え、ただしていけるかどうかなんです。だから私は大学2年生の息子にも「今こういう時だからこそ、いろんな社会の動きを冷静に見ていてごらん」と言っているんです。
高橋氏の言う「無意味、無駄、無謀」が何なのかを尋ねると、事例は次々に出てきた。「毎朝オフィスに行くのが仕事だと思い込んでいた人」「長時間一緒にすごしてさえいればチームの和が生まれるという勘違い」「キャッシュに余裕があるからといって戦略もなく過剰なM&Aに走っていた経営」「営業キャッシュフローもままならないのに、投資を受けただけで安心しきっていたスタートアップ」などなど。
高橋リーマンショックの時も、東日本大震災の時も、そして今回も、社会が危機的な状況を迎えるとメディアやネットにはどうしても不安を煽るようなネガティブな言葉や映像が目立つようになります。
学生や若いビジネスパーソンの中にはそういったマイナス情報に左右されそうになる人もいると思うのですが、冷静な気持ちで俯瞰すれば“右往左往している大人たち”ばかりでなく、“今やるべきことをしっかりやっている大人たち”も見えてきます。
これからまさに経験を積んでいこうという世代にとってみれば、両者の違いを間近で見て比較するチャンスでもある。会社や組織のこともまた同じ目線で見ていけばいいんです。もちろん不測の事態が起こったわけですから、その影響に翻弄されている個人や企業をとがめ立てても意味がありません。
そもそも「経済」というものは、常に「どこかが上がれば、どこかが下がる」という動的均衡を繰り返しています。あるところでバブルが起きたら崩壊し、次はまた別のところでバブルが起きて崩壊し…ということを繰り返しているんですね。
そして現在の状況は、経済の状態がどちからといえば「崩壊」に近い状況なだけ、という見方もできる。再びいつも通り経済活動が通常モードに戻っていく過程で、変化の波にうまくのれるかどうかは、必ず多くの企業や個人が問われることになる。私はそう考えています。
時間がうまれた今こそ、自分の人生やキャリアに向き合え
高橋氏はさらに「今やれること」に取り組める余裕があるのなら、不安に苛まれてばかりいないで、この時間を有効に使ってほしいと語る。
高橋例えば就職活動を控えていた学生は大いに不安だと思います。この先、どんな企業がどういう採用を行うのかは誰にも予測がつきません。今年から社会人になるはずだったのに内定を取り消された人などは、目の前が真っ暗なことでしょう。
それでも外出を自粛すべき期間が続いている今だからこそ、何か自分を高めていくようなアクションはあるはずだと思うんです。今までなんとなく億劫で読んでいなかった本を読み始めてもいい。
ちなみに私は、ここ最近続いていた中国への出張が一旦ストップしたことで時間ができましたから、普段なかなか読むために腰が上がらないような、ショーペンハウアーの哲学本を読んだりしています。
ステイホームという未経験の時間を不安で埋め尽くすのではなく、自らを高めるポジティブな時間に変換していく。できればこれからずっと続く自分の人生について、じっくり考えてみても良いのではないかと高橋氏。
高橋「コロナショックが明けたら、あの会社の経営はどうなるんだろう、採用活動を再開してくれるんだろうか」という気持ちになるかもしれませんが、じたばたしたって先のことはわかりません。
どうせ先行きが見えないのならば、直近の就職事情を心配するよりも、もっと先の未来、例えば「そもそも自分はどんな生き方がしたいのか」なんてことを改めて考えてみるいい機会でもあると思うんです。
「採用する側から言わせてもらえば、あの2020年の4月に何をして、どんなことを考えていたのかを尋ねたくなります」と語る高橋氏だが、だからといって面接問答用の答え合わせのために時間を使えと言っているわけではない、とも付け足す。
「これからは確実に個も組織も本質を問われる」のだから、貴重な時間を有効に使って欲しいというのである。
高橋就活生ばかりでなく、例えば急遽自宅でテレワークするようになった結果「あれ? 今まで毎朝同じ時刻に会社に通っていたけれど、行かなくてもこんなに仕事って進められるじゃないか」と感じている社会人もいるかもしれない。
「働くってどういうこと?」みたいな本質について考える機会になっているはずです。会社に通うだけで仕事をしている気分になっていた自分に気づくきっかけと出会うかもしれないし、混乱している世の中を見て「何かダイレクトに社会貢献できる仕事をして生きていきたい」と奮い立つ人もいるかもしれない。
今日や明日の生活を維持していくので精一杯という状況まで追い込まれているのでなければ、少し長い目で自分の生き方や働き方を考える時間にしてほしいと思いますし、そうすれば「今できること、やっておきたいこと」もわかるかもしれませんから、そういうことに時間を費やしてほしい。
ではMSOLはどうなのか? 少なくとも直近はどの企業も非常事態の構えになる。その一方で、これまでなかなか進んでいなかった業務の効率化やテレワークの推進は加速もするだろう。未曾有の大不況がやってくると言われているこれからを、どう捉え、どう乗り越えるのか。
業界慣習を打ち砕く新サービスが、いよいよ社会に浸透するタイミングだ
高橋実は今、2つの大きな可能性にワクワクしているところなんです。
1つは前々から少しずつ体系化を進めてきたShared PMOというもの。これを2年前から本格的に事業化して、クライアント企業にも提案をしていたのですが、今回のコロナショックを機に、本気で導入を考えてくれる企業が増えてきているんです。
これまで、企業のプロジェクトマネジメントを支援するサービスでは、MSOLにせよ他のソリューションプロバイダーやコンサルティングファームにせよ、フルタイムでの対応が主流だった。
要はコンサルタントやPMO担当者がアサインした案件にべったりと寄り添い、ヒト・モノ・カネ・技術等々のマネジメントにコミットしていくのが常識であるかのようになっていたのである。
もちろん、数百名規模のプロジェクトチームが結成され、数ヵ月にも及ぶような大型案件のケースでは、複数名のPMOがフルタイムではりつく場合もあるのだが、すべての案件がそうとは限らない。
そこでMSOLが提唱し始めたのがShared PMO。すなわち、フルタイムではなくパートタイム且つリモートでプロジェクトマネジメントに当たる、というサービスだ。
高橋どんな企業でも大小様々なプロジェクトが進行しています。中には限られた時間だけPMOがプロジェクトと関わっていくだけでもマネジメントしていけるケースはあるし、大型プロジェクト内部の枝分かれしたチームマネジメントなども同様なのですが、いつの間にか“フルタイムが当たり前”との意識が根を下ろしてしまいました。
「今回は、フルタイム対応は不要だし、Shared PMOのほうがコスト的にも効率的ですよ」と説明しても「うちのプロジェクトを軽視している」かのように捉えてしまうところもあるんです。
ところが、コロナショックばかりがきっかけではありませんが、ようやく本質重視の合理的な発想で柔軟に捉えてくれるムードが広がっています。
高橋氏が挙げた2つの可能性のうちの2つめも、背景はShared PMOとよく似ているようだ。
高橋2つめの可能性は、ソフトウェアがプロジェクトマネジメントの領域にもようやく深く関わっていけそうだということです。
マネジメント成功の鍵を握っているのはヒトですし、そこは今後も変わらないと考えているんですが、MSOLでは創業時からマネジメントに関わるスケジュール管理やコスト管理、あるいは意思決定プロセスにも効果を上げていけるような、いわゆるマネジメントツールのソフトウェア化にチャレンジをしてきました。
しかし、これほどデジタルトランスフォーメーションが進む世の中になったのに、いっこうに大手ソフトウェアベンダーからもベストプラクティスと呼べるようなマネジメントツールが出てこないことからもわかるように、プロジェクトマネジメント領域のIT化は容易ではありません。
ただ、ようやく満足のいくソフトウェアとして「PROEVER」を昨年リリースすることができ、その活用を本格的に提言し始めており、ここへきてその引き合いも増しているんです。
Shared PMOへの引き合いと同様、事業オーナー企業では「いかに効率よく、アジャイルにプロジェクトマネジメントを成功させるか」が真剣に問われ始め、それがPROEVERのニーズ増大につながっているとのこと。
コンサルタントやPMO担当者を外部から招かなくても、有効なマネジメント用ソフトウェアさえあれば、様々なプロジェクトに役立てていける、との認識もまた広がり始めているというわけだ。
高橋「Zoom」などの簡易なテレビ会議システムがコロナショックによるテレワークの浸透で一気に注目を浴びたように、これまで頭の堅かった経営陣であっても(笑)、ソフトウェアやデジタルツールの有効性を正面から受け容れる気運が生まれています。
もちろん、どんなに便利なマネジメントツールを入れても、それだけでプロジェクトマネジメントが100%成功するとは限りません。しかし、コンサルティングやPMOソリューションを提供する私たちとしても、お客様の事業が効率良くスピーディーに成功していけるような道筋や引き出しが増えるのは、良いことしかありません。
マネジメントで発生する煩雑な作業を、テクノロジーが一定程度サポートするようになれば、コンサルタントは従来よりもさらに深く、長く、重要な課題に向き合うことができ、プロジェクトの成功確度を上げることができるはずですし、その経験によって当社の人財の成長速度も加速していきますから。
Fintech、HRtechなど、多くの領域がテクノロジー導入によって変革を果たしている中、ことプロジェクトマネジメント領域だけはデジタル不毛の地であるかのように、属人性への依存が常識化していた。しかしそこもまた、今回訪れた大きな変化の波の中で本質的な変革を迎えそうだというのである。
もしもShared PMOやProEverの活用が進めば、これまで資金力が無いがゆえに、MSOLのようなプロフェッショナル集団のPMOノウハウを導入できないでいた中堅・中小規模の企業や産業でも、プロジェクト推進のノウハウを手に入れるチャンスが生まれるはずだと高橋氏は言う。
これまでなんとなくまかり通っていた「業界のお作法」が、崩れていくタイミングである、というわけだ。
誰も正解はわからない。でも1つ言えることは、「これから組織も個人も、本質に回帰する」ということ
以上2つの可能性を中心に、ワクワクする気持ちも持っているという高橋氏だが「もちろん私だって、コロナショックの後やってくる“withコロナ時代”の社会がどうなるのかはわからない」と語る。
だが、他の多くの経営者たちも表明しているように、従来の常識の多くが塗り替えられる機会になることは間違いなさそうだ。「本質が問われることになる」と語った高橋氏は「それなら僕らは、今まで以上の勢いでとことん本質にこだわっていきますし、そういう姿勢に共感してくれる仲間を増やしていきます」という。
驚いたのは、本気で「残業ゼロ」を宣言までした点。
高橋実際に残業が目に見えて減っている事実を公開してもいますから、胸を張って宣言したんですよ。厳密に言えば、本当に全社員の残業がゼロになるかどうかはわかりません。
私自身、コンサルティングファーム等で理不尽なハードワークを経験し、その荒波の中で成長できた実感もありますが、日本の企業社会にはびこる「長時間労働=美徳」という文化には昔から異議を唱えてきました。
とりわけMSOLのように「創出した付加価値」や「提供できた成果」を問われるビジネスでは、時間の量なんてまったく無意味だと考えています。今回の経験によって、きっと多くの人も「毎日同じオフィスに通うこと」「なんとなく長時間を仲間とすごすこと」に、思っていたよりは価値がなかったことに気づいたはず。
コミュニケーション1つを例にとっても、相手のいる場所に移動時間をかけて会いに行かなくても、デジタルツールを用いていつもよりも頻繁に意見交換できれば、むしろその方がお互いの信頼関係は増していくのだ、という事実も体験した人もいるはずです。
ですから、完全に達成できるかどうかは別として、これを機に本気で残業ゼロを目指します。
この施策の背景には、社員の自律的成長を期待する気持ちが大きいのだという。「自らの時間さえセルフマネジメントできない者では、多様な人員が時間と思いを持ち寄り交錯する複雑なプロジェクトのマネジメントなどできるはずがない」という想いも大きいが、そればかりではない。
自由に使える時間を自力で創り出したなら、それをどう自分の人生に役立てていく時間にすることができるかを問いたいというのである。
高橋MSOLのモットーとして、創業時から「自律的キャリア成長」という理念を発信し、そこに共鳴してくれる人たちと一緒にこの会社を大きくしてきました。ですから、「できれば3年はここにいて欲しいけれども、その後は自由に自分の人生を切り拓いてほしい」というメッセージは事ある毎に伝えています。
新卒研修も含め、研修制度や育成カリキュラムにはベンチャーでありながらコストもかけて充実させてきた自負はあるんですが、私が今誇りに感じているのは社員発の勉強会や交流会がいくつも生まれて、盛んに活動してくれていること。「自分のキャリアは会社がくれるのではなく、自分で創るもの」という意識が浸透していることなんです。
もちろん、残業がなくなって空いた時間はキャリア形成だけでなく、家族とすごしたり、趣味に没頭したりする時間にしてくれてもいい。自分の人生は自分で考え、自分で創っていくものであり、そのためのプラットフォームとしてMSOLという企業を使い倒してくれればいいと思っています。
私をはじめ、経営者の究極の仕事は、「やりたいことがある社員がそれを会社という箱で実現しやすいように、会社自体の信用を高めたり、財務的・営業的な経営基盤を強化したり、新たなチャレンジができる機会を創出したりすること」ですからね。
最後に高橋氏はこう話した。「おそらくコロナショックでの経験が“会社のため”とか“家のため”という自己犠牲を美徳とするような、旧い日本人の価値観を大きく変えるはず」と。
そして「勤める会社で人生が決まるのではなく、自分が望む生き方や働き方をしっかり考え抜いた人間が、仕事をする場を選んでいく。それが本来あるべき姿だし、その真実に気づいた人も少なくないはず」だと指摘した上で、「そういう人たちと一緒に働きたいと私は思うし、そうすることでこれからの社会に貢献できる仕事も創り出していける。だから、うまくいくかどうかは別として、このピンチをチャンスに変えたいと強く望む人に選ばれるような会社にしていきたい」とのこと。
まずはその第一歩として、今のこの特殊で不思議な時間に「自分はどんな人生・キャリアを歩みたいのか」。改めて考えてみてはいかがだろうか?
こちらの記事は2020年05月20日に公開しており、
記載されている情報が現在と異なる場合がございます。
執筆
森川 直樹
写真
藤田 慎一郎
おすすめの関連記事
“入社直後の体験”を高速進化させるオンボーディング術──その最前線で奮闘する3人の対話から紐解く、STUDIO ZERO流「入社後活躍」と「心理的安全性」の両立法
- 株式会社プレイド Business Architect
マッチング事業の勝ち筋は「即払い」にある──創業3期目で売上10億円。人材、M&A、ヘルスケア...と事業ポートフォリオを拡大するWonder Camelは「あと5年で100億円」へ
- 株式会社Wonder Camel 代表取締役社長
誰もが自律的に動き出す、“個”が輝く組織のつくり方──リブセンス『マッハバイト』のV字回復に学ぶ、“脱・管理”時代におけるリーダーシップとは?
- 株式会社リブセンス 執行役員
「迷えるコンサルタントよ、生成AIという武器を取れ」──GenerativeX創業者×VC対談が示す、生成AIで覇権を握る“新時代のコンサルタント”の条件
- 株式会社GenerativeX 代表取締役CEO
MBBマフィアの次なる住処──コンサル大手の経験を引っ提げスタートアップCxOへ。FastGrow厳選、MBB出身のCxO特集
事業も組織も、「善く生きる」人を増やすために──社会へのリーダー輩出に邁進するSTUDIO ZERO仁科の経営思想
- 株式会社プレイド STUDIO ZERO 代表
「令和の西郷 隆盛」、宇宙を拓く──Space BD代表・永崎氏が語る、“一生青春”の経営哲学
- Space BD 株式会社 代表取締役社長
スタートアップ、“国家プロジェクト”を背負う──被災地でも活躍、世界最小級のドローン企業・Liberawareが創る社会インフラ
- 株式会社Liberaware 取締役CFO