テックカンパニーへの進化は、時代の必然だ──テクノロジーで事業をアップデートしたリクルートは、いま何を目指すのか

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林 裕大
  • 株式会社リクルート SaaS領域プロダクトマネジメント室 Airプロダクトマネジメントユニット ユニット長 「Air ビジネスツールズ」プロデューサー 

2006年、株式会社リクルートホールディングスに新卒入社。株式会社リクルートライフスタイル「ホットペッパーグルメ」に配属となり、札幌営業を担当。2011年にネットビジネス本部に異動し、新規事業やUXなどを担当したのち、2017年4月よりAir事業ユニットに移籍。

山口 順通
  • 株式会社リクルート HR領域 プロダクトマネジメント室長 

2000年から2002年、大学院で検索エンジンの研究をする傍らITベンチャーに正社員として勤務。2002年に新卒で証券会社に入社。アナリストとして3年間従事した後、2005年にリクルートに転職。5年間、『タウンワーク』を中心としたHR領域の企画職を経験し、2010年にライフスタイル領域に異動。『ホットペッパーグルメ』、『ホットペッパービューティー』、『じゃらん』などのプロダクトマネジメントやプロダクトデザインを経て、執行役員に。その後、『Airレジ』、『Airペイ』などのAir ビジネスツールズのプロダクト責任者を経て、2018年下半期よりHR領域に戻り、現職。

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遡ること約60年前、紙の情報誌から始まったリクルートは、2012年のIndeedの買収に象徴されるように、近年テクノロジーを軸に急成長を続けている。

元来、同社のイメージというと、一般的には就職媒体を始め、住まいや飲食、美容など、生活にまつわるマッチングメディアを運営する事業会社といったところだろう。また、組織の面では日本の時価総額ランキング5位(*1)に名を連ねる企業となっており、起業家などの人材輩出企業としても知られていることは言うまでもない。

一方で、昨今耳にする同社のニュースと言えば、海外のテクノロジー企業を中心に買収を進め、海外売上高が45%をこえているといった、これまでの同社イメージからは意外とも思える情報ばかりだ。創業60年を超え、かつては「営業の会社」や「がむしゃらに働く」というイメージが強かったリクルートにて、現在何が起こっているのか。

その実態を確かめるべく、今回、リクルートが発表した注力領域、SaaSソリューションの中心プロダクトであるAir ビジネスツールズの統括プロデューサー林氏と、同じく注力領域のHR領域でプロダクトマネジメント室長を務める山口氏に話を伺った。

*1:2021年9月30日時点

  • EDIT BY TAKUYA OHAMA
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「営業力のリクルート」が持つ次なる武器は、テクノロジー

リクルートといえば営業のイメージを強く持っている人も多いだろう。そんなリクルートがテクノロジーを活用するとは、一体どういうことなのか。また、テクノロジーの活用といっても、最後は営業力で勝負をかけるのではないかと思う読者も多いだろう。

しかし、現在のリクルートにおいては、これまで培った営業力に加え、プロダクトの力を掛け合わせることこそが重要だと林氏は話す。同氏は『Air ビジネスツールズ』を主としたSaaS領域におけるプロデューサーであり、リクルートのSaaSプロダクトを知り尽くした人物だ。

今はベンチャー/スタートアップも数億円、数十億円という大型の資金調達をする時代です。その豊富な資金を使って多くの営業メンバーを採用し、人海戦術で事業の拡大をはかるといったことは往々にして可能です。

では、そうなった際にリクルートの強みはどこにあるのか?それは、社会的インパクトのある大規模な事業を、複数の領域で抱えているところにあります。

リクルート=営業力ではなく、2021年現在においては持ちうる事業のサイズ感とその数にこそ強みがあるという。それは一体どういうことなのか。ここからは、HR領域でプロダクトマネジメント室長を務める山口氏から、身近な具体例を踏まえて話を伺った。

山口コロナ禍以前の話になるのですが、会社の近くにランチタイムでいつも混んでいる定食屋がありまして、なぜかお店の席を半分使っていないんです。席を全部使えばもっとお客さんを入れられて売上も上がるはずなのにと思い、店長さんに理由を聞いてみました。そうしたら『人手が足りなくて、席を全部使うとお店が回らないから、半分の席しか使っていない』といった答えが返ってきたんです。

少子高齢化が進む日本において、このような生産性の問題が日本のいたる所でおきています。こういった問題に対して複数の大規模事業を持つリクルートなら解決できると思っています。

山口例えばとある店舗事業者様に、ご利用頂いている『Airレジ』が持つ「レジデータ」や、『ホットペッパーグルメ』を通じた「予約データ」を同時に活用して、ニーズの将来予測をします。

そうするとその店舗に対して「このままでは人が足りない可能性があるが、『タウンワーク』を使ってアルバイトの求人を検討しませんか?」と事前に提案することができますよね。ここでは弊社の持つ3つの事業がデータという横軸でつながり、更なる価値を生み出しているわけです。

これはつまり、営業力に加え技術力も備わり、リクルートが持つ強みのレンジが拡大しているのだと山口氏は続ける。

山口今まではどの飲食店でアルバイト求人のニーズがありそうかは、実際に営業するまでわかりませんでした。そのため、飲食店へ営業を行い、そういった企業の「お困りごと」を伺い一つ一つ解決してきました。一方、今ではテクノロジーを軸に業務支援や集客支援、経営支援と横断的にサポートすることで、先程お伝えしたような将来的な人手不足を予測して採用提案を行うということが可能になります。

こうしたアプローチでテクノロジーを活用することによって、顕在化した課題だけではなく潜在的な課題をも把握しながら、クライアントの理想の実現に向けてより効率的に、そして中長期的な支援が可能になるわけです。このように、今後はこれまで培った複数事業のデータをうまく掛け合わせ、テクノロジー主体でビジネスを展開していくことを目指しています。

これまでのリクルートの強みであった営業力によって積み重ねてきた、社会規模の事業データや顧客データ。これを次代では、テクノロジーの力でもって更なる価値に変えようとしているのだ。そして、このデータこそが、他社には模倣できないリクルートが持つ真の価値、資産とも言えるのだろう。

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問うべきは目的。営業もテクノロジーも、手段でしかない

今後はテクノロジードリブンで事業を展開するというリクルートだが、ここで一度立ち止まり、同社におけるテクノロジーとは何なのかを確認してみたい。

「1つ良いですか?まず、皆さんのいうテクノロジーって何ですか?」山口氏はそう問いかけた。

昨今、学生の間でもファーストキャリアの選択肢としてテック系ベンチャー/スタートアップは、有力候補の1つとなっている。同社においても、テクノロジー領域への興味を抱き門を叩く若手は数多くいるそうだが、そんな彼らとの会話を重ねるなかで、山口氏はこんな印象を抱くようになったという。

山口そもそもテクノロジーはあくまで手段です。その上で、どういう目的のもとテクノロジーを用いた事業を行いたいのかが重要です。ですが、なかにはそのテクノロジーとは何なのか、それを使ってどうしたいのかを明確に意識していない方々もいるように感じます。

確かにテクノロジーと言ってもそのイメージは人の数だけ異なる。特定の開発言語を突き詰めたくてテック企業を志望する人、とにかくデータを用いた分析、提案がしたくて志望する人など様々だ。つまり、固定の解などない前提で、自分なりに目的意識を持ち、そのための手段としてテクノロジーを用いるという姿勢が肝要なのだろう。

山口これだけ国内外、大手からベンチャー/スタートアップまでテクノロジーが浸透し重要視されると、ついつい名のある企業や、大型の資金調達をしているような話題のベンチャー/スタートアップを選ぼうといった思考になるのも分かります。ですが先に挙げたように、テクノロジーといってもそこに何を求めるかによって個々人の選ぶべき場所は変わるわけです。

特定の、この言語を突き詰めたいんだという想いがある方はその言語で開発しているベンチャー/スタートアップを選ぶべきと思いますし、一方で、データを扱いたい、データをもとに事業をつくっていきたいという場合は、私は一定大きな企業の方が適しているとも思います。

何故なら、データは一定のボリュームがないとそもそも活用するに足らないからです。例えばリクルートの求人サービスを例に挙げると、求人情報だけで数百万の求人があり、この求人に対して千万の求職者のアクセスがあり、その組み合わせを最適化しています。そうした観点でいくと、設立したてのベンチャー/スタートアップにそんなデータってあるんだっけ?ということになる。

基本的にスタートアップの場合は、技術選択の自由度やこまわりがきくことがメリットですし、逆に大企業で働くのであればデータや人材、技術面でのスケールメリットがききます。このように、テクノロジーを用いて自分が何をしたいのかによって、その人に合う環境は変わりますよね。

テック系のベンチャー/スタートアップが若手ビジネスパーソンのキャリアとして注目されていることは事実だが、テクノロジーの定義や意味は各社によって異なるため、自身がそこに何を求めているのかを明確にすることが重要だ。

そして二人の話によると、リクルートにおけるテクノロジーは目的ではなく、あくまで手段ということになる。そしてその目的とは社会課題の解決であり、手段として、膨大なデータを用いた各種マッチングサービスや業務支援ツールなどのプロダクト提供を行っているのだ。

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組織としての器の大きさが、個の当事者意識を促進する

テックカンパニーとしてのリクルートとはどういうことなのか?この点について理解が進んだところで、次は実際にそこで働く若手にはどのような機会が得られるのかについても確認したい。

山口リクルートは当事者意識を持って事業を成長させたいという意思のある人を尊重し、仕事を任せる文化です。そこに年次は関係ありません。

重ねて同氏は自身の若手時代の経験をもとにこのように語る。

山口リクルートは「あなたはどうしたいのか?」と常に意思を周囲から問われ続ける環境です。そのような環境で、事業を成長させるために自分には何ができるのかを徹底的に考える。

私は若手時代から自分自身がリクルートの経営者だと思って、経費の使い方を1円単位まで確認し、どうしたら事業成長において最適な使い方ができるかを考えていました。これはあくまで私の事例ですが、こうした当事者意識を持って働いていると、いつの間にか大きな仕事を任されるようになっていくものです。

リクルートでは圧倒的当事者意識とよく言いますが、カスタマーやクライアントに憑依できるレベルで解像度高く課題を見ることを求められます。渡されたお題に対しても、自分の頭で考えて、足で動いて、自分で納得できるレベルまで課題を分解していく。そうするなかでそもそもの課題自体も疑い、本当に解くべき課題を見つけていく。

そうやって自分で考えて施策を動かしていくのは面白いですし、それを繰り返していく中で解決の幅もひろがっていきます。当社の若手にはそういった仕事を期待していますね。

例えば『Airレジ』を担当する新人は、コロナ禍以前は最初実際に店舗でのレジ打ち体験などをしていましたし、現在もオンラインでのヒアリングなどを通じてクライアントの方の声を聞きに行きます。例えば、クライアントの方の中には、『Airレジ』を導入しお使いいただいても、その後しばらくしてご利用いただけなくなるケースもあります。そういったお客様の声を集めていく中で本当の課題をみつけていく。常にお客様と対話をしながら理解を深めていくわけです。

この徹底的な現場主義。ビジネスの解は常に現場にあると言わんばかりの同社のスタンスが垣間見えるだろう。一方で気になる点としては、最初からそうした当事者意識の高い人材がリクルートには集まるのだろうか?それともリクルートで働く中で高まっていくのだろうか?

どちらもあると思います。能力的なものというよりかは、本来誰にでも備わっているもので、その突き詰め方や発露がどれだけ許容されているかという違いだと思います。

リクルートでは『あなたはどうしたいのか?』と問われ続ける中で、カスタマー、クライアントの立場に憑依して、自分はこうだというスタンスをとることをしばしば求められます。こうした環境が働くメンバーの覚悟を生み、強い当事者意識を醸成する要因になっているのでしょうね。

「当事者意識を持て」というメッセージ。事業に関わる者であれば幾度となく耳にしてきた言葉であると思うが、リクルートにおいては、それは単に顧客目線に立つだけではなく、その目線でもって自身の意志を持ち行動することが求められるようだ。リクルートにおいては、年次や経験問わないボトムアップのカルチャーが、組織の中の個の意志と能力を引き出すようだ。

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「学びたい」より「利用したい」人が伸びるリクルート

さて、同社ならではの当事者意識の醸成について伺ったところで、話はいよいよクライマックスにさしかかる。「では、結局どんな人ならリクルートに合うのだろうか?」。この質問を2人に投げかけてみたい。

山口冒頭でお伝えしましたが、テクノロジーというのは手段でしかなく、どのような課題を解決するのかという目的が重要です。そして、私からは解決する課題に興味が持てる企業に行くことをおすすめします。

なぜなら、自分が興味を持てる課題を解決する方がそもそも楽しいですし、楽しいことをしている方が成果が出やすいからです。至ってシンプルですよね?。

とことん目的、すなわち解決すべき課題への興味の是非にフォーカスせよという山口氏だが、同社における社会課題の解決とは、具体的にどのような特徴があるのだろうか。

まず、課題の数が圧倒的です。リクルートには大小数百の事業があり、その数だけ課題が存在します。現時点で解くべき課題、興味を持てる課題が見えないといった人でも、ここまでの数の事業があれば、マッチするものを見つけられる可能性が高いと思っています。

山口加えると、社会的に大きなインパクトを与える課題が多いですね。多くの課題は既存の様々な事業で解決され、世の中は日に日に便利になっています。そのような状況の中、もちろん単一事業・プロダクトで解決できる課題も依然として多いですが、より大きな課題になればなるほど、複数の事業、プロダクトを掛け合わせないと見えてこないし、解決できないことが多くなっているように感じています。

山口それを踏まえたときに、先ほどお伝えした様に、リクルートは複数の事業・プロダクトを組み合わせて提供しているからこそ”気づける”課題、お題がありますし、その課題の解決も実現しやすいのです。 キャリアの序盤に社会規模での大きな課題解決を経験しておくことは、ビジネスパーソンとして事業づくりを考える上でも大きく視野を広げることにつながるのではないでしょうか。

事業における課題解決力は、その課題を解決しようと仮説検証を回した分だけ成長します。リクルートは、それぞれの事業のフェーズが多様ですし、カスタマー、クライアントを取り巻く状況も様々で、仮説検証の機会が豊富にあります。こうした経験を誰よりも多く、早く積んで仮説遂行能力を高めたい人にとっては、良い“学びの場”になると思います。

山口実際にリクルートで色々な事業を経験するなかで、自分が一生をかけて解決したい課題を見つける人は多いです。自分が解くべき課題を模索するなかで課題解決力を磨いていき、それが見つかった時には会社を飛び出して起業するといった選択肢を取る人もいます。

リクルートでは会社と従業員は対等で、リクルートに在籍する限り個人/チームの継続的な進化を求めますが、一方で会社としては、個人の能力をいかんなく発揮するための機会や環境を提供し続けることを約束しています。そういった意味では、リクルートをうまく利用しようとするぐらいの心づもりが丁度いいのかもしれません。

「会社を利用せよ」。働く側がそうした意思を持って挑むケースは世の中において散見されそうだが、会社を、事業を牽引する立場にある者が自ら進んで言葉にすることは極めて稀だ。こうしたメッセージからは同社とそこで働くメンバーがあくまでフラットな関係であることを示すものでもあると感じさせる。

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集客や求人支援は序章。
数百万社の課題に向き合い続けるフルタイムパートナーに

最後に、FastGrowから彼ら2人に今後の事業展開を伺った。もちろん自身のやりたい事業を当事者として推進できる環境ではあるが、もう少し具体的に、会社として今後どの様な伸び代があるのかを聞いてみたい。

先ほど、山口から飲食店の求人ニーズを事前に把握できるようにするといった事例の話をしましたが、店舗事業者様が困っていることは求人以外にも無数にあります。現状、『ホットペッパーグルメ』で集客支援をし、『Airレジ』で会計周りを効率化していますが、それでも解決できている課題はバリューチェーンの一部でしかありません。

出店戦略や経営の資金繰り、食材の仕入れや経理処理、接客や従業員の育成等、挙げればキリがないほど様々な領域で課題があると思っています。すべての領域に進出することは難しいと思いますが、自社の強みや抱える課題の大きさを見極めながら少しでも多く課題を解決できればと思っています。

リクルートは、既存事業の組み合わせや新規事業の創出によって、それらの課題を一気通貫で解決していきたいと思っています。複雑でアナログな業務をテクノロジーによって効率化、簡略化し、本来店舗事業者様がフォーカスすべきミッションにじっくりと向き合ってもらいたいんです。

また、上記は飲食店に限った話ではありません。日本の全企業の99%を占める数百万社の中小企業や店舗がみな同じような課題を抱えていています。こうした事業者様の様々な困りごとについて、我々のプロダクトを使うことで経営がうまく回っていく、当初開業するときに思い描いていた以上の事業活動ができているといった状態をつくることが理想ですね。

山口現代は情報が大量に溢れている時代です。ユーザーは有り余る情報のなかから自分に合った情報だけを取捨選択することに悪戦苦闘しています。今や求人サイトを見ても希望の条件に対してマッチする案件が数百、数千件と当たり前に出てくる状況で、そこから更に自分に適したものをピックアップすることは時間もかかり容易ではありません。

山口数多ある情報から最適なものを選び出し、適切なタイミングでユーザーに届ける。この最適化をテクノロジーの力で実現させたい。全世界では秒単位で新たなジョブや求職者が生まれています。それをテクノロジーによってもっとシンプルに、最適に届けるように挑戦していきたいです。

「テクノロジーが流行っているからその波に乗る」という表面的な変化ではない。既存のサービスによってこれまで事業者やユーザーが求めていた課題は解決が進み、結果、新たに生まれた課題や、これまでは着手できなかった課題に取り組めるようになった。そして、それらの課題に対してテクノロジーを用いることが最適なフェーズとなったのだ。

伝統を重んじつつもベンチャースピリッツを忘れない、正にリクルートらしいストーリーを感じざるを得ない。

「社会的規模の課題を、データの力、テクノロジーの力でもって解決したい」「今はまだ解くべき課題が見つかっていないが、大小様々な課題を解く中で見つけていきたい」「これらを先輩に追従する形でなく、自ら主導して進めていきたい」といったことに共感する人にとって、リクルートはベストマッチな環境なのかもしれない。

こちらの記事は2021年09月30日に公開しており、
記載されている情報が異なる場合がございます。

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編集

大浜 拓也

株式会社スモールクリエイター代表。2010年立教大学在学中にWeb制作、メディア事業にて起業し、キャリア・エンタメ系クライアントを中心に業務支援を行う。2017年からは併行して人材紹介会社の創業メンバーとしてIT企業の採用支援に従事。現在はIT・人材・エンタメをキーワードにクライアントWebメディアのプロデュースや制作運営を担っている。ロック好きでギター歴20年。

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