「社員の働き方は、会社が一律に決めるべきではない」──個が際立つ組織なら、人事の仕事は「踏み込んだ提案」までがベスト。ISIDの事例にみる、会社と社員の“ちょうど良い関係性”とは

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インタビュイー
冨岡 広

1996年、株式会社電通国際情報サービスに新卒で入社。製造業のものづくり領域のDXを推進する事業部で一貫して営業畑を歩み西日本営業マネージャー、東日本営業部長、自動車OEM担当営業部長などを歴任。2018年、インダストリアルビッグデータビジネスの企画推進責任者の傍ら、新企業理念策定に関わり、2020年1月より一転して人事部へ異動、現在に至る。

堀江 美穂

2001年、株式会社電通国際情報サービスに中途入社し、一貫して金融業界のシステム開発に従事。地域金融機関向け融資支援ソリューションの製品開発・導入・保守を長く担当。2015年以降は大規模開発案件や業務自動化案件の推進、新規ビジネス創出に向けた活動など、様々な種類の案件を担当し、現在に至る。また、主業務の傍ら、金融ソリューション事業部での組織風土醸成に向けた取り組みも推進中。

田中 有希

2002年、ISIDに新卒で入社し製造業界を対象としたシステム提案・導入を担当。2004年に退社して他社で人事業務経験を積み、2006年にISID人事部へ再入社。新卒採用担当、キャリア採用担当を経て、人材・組織開発領域へと専門領域をシフト。現在は教育体系リデザイン、企業理念浸透、DE&I(ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン)施策の企画/推進を担当している。

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トップダウンのみで組織づくりをしようとすると、得てしてハレーションが起こりやすい。なぜなら、現代の多くの組織は、終身雇用を前提としていた際の一昔前の組織と異なり、所属する社員の価値観・経験・志向性が多種多様だからだ。

転職は当たり前の時代。また、ワークライフバランスやDE&I(ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン)といった概念が広まり、社内には多様な考えを持つ人たちが増えたため、会社側が一方的に組織としての在り方を方向づけることは難しくなっている。

では、会社側は何を指針に組織づくりを行えば、理想の姿を実現できるのだろうか──。

そこで今回、我々に組織づくりのヒントを与えてくれるのが、ISIDという略称で知られる電通国際情報サービスにおいて、組織風土改革に携わる3人だ。

FastGrowでは、これまでも同社に対して複数回にわたり取材を行い、同社の働きやすさやフラットなコミュニケーション環境について発信してきた。(記事はこちら

そんな同社だが、実は働き方改革を推進する上で、過去に大きな壁にぶつかった経験があるというのだ。果たして、ISIDが経験した組織づくりにおける困難な壁とは?そして、そこから何を学び、どう今の組織づくりに活かしているのか?

今回は、ISIDの人材戦略本部 / 人事部長の冨岡氏、同じく人事部で組織開発、DE&Iの企画推進を担う田中氏。金融ソリューション事業部 プロダクトソリューション部の部長で人事部と共に働き方改革に携わる堀江氏の3人に取材を行った。

本記事は、現在企業の組織づくりや働き方改革を推進している担当者にとって必見の内容である。さっそく、ISIDの事例と共に「働きやすい組織づくり」について考えていこう。

  • TEXT BY YUKO YAMADA
  • PHOTO BY SHINICHIRO FUJITA
  • EDIT BY TAKUYA OHAMA
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働き方改革に向けたファーストステップでぶつかった、壁

「人事から、働き方を指図されたくない」──。

この言葉に、背筋が伸びる思いがした経営者や人事責任者の読者もいるかもしれない。

2015年のISIDでは、実際にこうした声が一部の社員から上がっていた。当時、社会的にも注目されるようになっていた「ワークライフバランス」という概念を、自社の働き方改革の文脈に取り入れようと試行錯誤していた時だった。

田中仕事の生産性を高めることで、オンとオフのどちらの時間も大事にしてほしい。そういった想いから、人事としてさまざまな施策を取り入れ、推進していました。

例えば、一人ひとりの働き方をよりバランスの良いかたちに見直すため、社員に対して「残業時間は、これぐらいを目安にしましょう」「有休は、いつまでに何割取得しましょう」といった方針展開を行っていました。

また、社員が1日どの作業にどれくらいの時間を費やしているのか、見える化する施策なども取り入れていました。

そうした中で聞こえてきたのが、冒頭で紹介した反発の声である。

田中他社さんの事例などを参考にいろいろと取り組んでみたわけだったのですが、残業や有給休暇取得率などの働き方の目標値を一律に掲げたことで、一人ひとりが持つ自由裁量にまで踏み込んでしまうといった側面がありました。

「なんで時間の使い方まで開示しなきゃいけないんだ、余計なお世話だ!」「人事に残業時間まで決められたくない!」「ワークとライフはバランスさせる概念ではなく、ブレンドさせるものだ!」などといったフィードバックも寄せられて。

組織づくりに携わる立場としては、時代の変化に合わせ他社事例も学びながら、社員がより快適に幸せに働けることを願って「ワークライフバランス」を進めました。しかし、ISIDでは働き方という「方法」を決めることは、社のカルチャーに合わなかったんです。

どんな組織においても、新たな施策を導入する場合は、その背景や目的を丁寧に説明していく取り組みが肝要だ。当然ながら、ISIDも社員に対して丁寧な説明を試みていたが、自社のミッション・ビジョンに照らし合わせて説明するという点では、足りない点があったと振り返る。

そんな気づきの背景には、ISIDが持つカルチャー、設立の経緯に理由があった。

もともと1975年に電通と米国を代表するコングロマリット企業・GE(General Electric Company)との合弁会社で設立されたISID。国内SIerの中では異色の生い立ちゆえ、組織風土は自由闊達。そのカルチャーは脈々と受け継がれてきた。もちろん2000年に上場してからも変わらずユニークなカルチャーは受け継がれており、立場によっては自分の裁量で「没頭するように働く」という社員も少なくなかったのだ。

そのため、会社が一方的に決めた働き方のルールに対して、「自分の意思に応じて自由に働くことができなくなってしまうのではないか」と懸念する声が社内で上がったのだ。この時の経験を糧に、ここからISIDはどのような進化を遂げていったのだろうか──。

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会社は「問い」を立て、答えは個々の社員に聞くべし

「そもそも、ワークライフバランスの正解は1つではありません。人によって大きく異なります。だからこそ、社員の働き方を一律で決めてはいけなかったんです」と田中氏は振り返る。

田中会社は、社員に対して働き方のガイドライン、例えば「残業時間はここまで」といった目標値の「提案」自体はできます。しかし、実際の働き方を「決める」のは、社員であるべきなんだと分かったんです。

つまり、会社主導で定めることと、個人判断に任せること、その境界線をはっきりと定義することがまず重要なんです。その上で、組織は一人ひとりの裁量を尊重し、マネジメントや支援をしていくべきではないでしょうか。

そのバランスさえうまく取れれば、社員は窮屈な思いをせず、自分の「意思」で日々の業務に主体的に向き合うことができる。そこから、結果的に成果につながっていくのだと気づきました。

例えば、ある社員から「子どもの受験が終わってプライベートが落ち着いた。今年は仕事で挑戦したいことがある」という相談があれば、時には時間外勤務(残業)も視野に入れたベストな働き方を共に検討します。

一方で、「今は育児中なので、過度な残業は控えたい」という声があれば、当然ながら親身に応えます。そして、そうした事例をつくり、みつけ、可能な限り社内で共有するようにしています。

社員が、自分自身と近しいライフステージや理由で働き方をアレンジしている事例を見聞きすることで、より会社に対して自己開示や相談がしやすくなるのではと考えました。

このように、個人の多様な生き方や考え方に対して会社側から歩み寄り、社員一人ひとりの声と向き合っていく重要性を認識してからは、組織づくりに携わる私たちもより使命感を持って各種施策の取り組みに向き合えていると感じます。

人事部長の冨岡氏も、田中氏の言葉を受けて次のように話す。

冨岡ワークライフバランスは、ともすれば「人生を楽しむために、仕事の時間を抑えよう」という文脈で語られがちです。

しかし、田中が例に挙げたように、大げさに言えば「寝食も忘れて思いっきり働きたい」という人たちもいるはず。そういう人たちには、健康にも気を使ってもらいつつ、思う存分チャレンジし続けてもらえるようにしたほうが、事業の成果にもつながるはず。例えば、残業も含めた全体的な勤務時間の範囲を、適正なかたちに調整するための相談に乗ることも一つの方法です。

そうやって社員ごとに感じている「働きにくい制約」を会社側が一つひとつ取り除いて、仕事とプライベートを両立できる環境を用意してあげることが、ワークライフバランスを実現する上で重要なのではないでしょうか。

トップダウンで働き方改革を推し進めようとすると、高い確率で失敗してしまう。なぜなら、社員一人ひとりのバックグラウンドやニーズが違うからだ。ただし、「初めの一歩」はトップダウンでなければ始まらない。

まずは会社側が、自社における正しい働き方についての定義をまとめ、「どうすれば働き方を改善できるか」と社員に問いかけ、自発的な改善意識を引き出す努力をすべきなのである。しかし、繰り返すがこれはあくまで初めの一歩、施策導入までのフェーズに限っての話だ。

そこからは、会社と社員の双方がコミュニケーションを絶やさず相互に歩み寄り、最終的な働き方の判断は社員個人の意思を尊重するといった姿勢が適切なのかもしれない。

それぞれの社員が自分の持ち味を発揮できれば、それがよい仕事に繋がり、結果的に会社にとってプラスになる。この理想を否定する人はほとんどいないだろう、だが、その実現こそが難しい。ここからは、具体的なISIDでの事例を用いて、会社と社員の在り方、連携の仕方について掘り下げていこう。

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「声が大きければよい」のではなく、「声をあげよう」とする意思が重要だ

働きやすさを追い求める上で、「最終的な意思決定は個人の意思を尊重する」ということが重要であることは分かった。しかし、多種多様な人材が集う組織において、社員の中には「声をあげて意思を主張できる人」ばかりではなく、想いがあっても容易に「伝えられない人」もいるかもしれない。

個人の裁量に重きを置いたところで、結局、声の大きい人ばかりが有利なのでは?自分から声をあげられない人はどうするの?と疑念を抱く読者もいるかもしれない。

現在、金融ソリューション事業部 プロダクトソリューション部の部長として、人事部と共に働き方改革に携わる堀江氏は次のように語った。

堀江大前提として、ISIDは自由闊達な組織風土が強く、自ずと声をあげる人が比較的多いと思います。

堀江しかし、世の中の組織において、全員が声をあげられる人ばかりではありませんよね。例えば、社会全体の傾向として、最近の20代の方々は出世意欲がそこまで高くなく、手を挙げて積極的に機会を掴みにいこうというよりは、「仕事は程々にしてプライベートを重視したい」といった傾向が強いという話も耳にします。故に、あまり声をあげる人が多くないと。

じゃあ、ISIDではそうした方々の声は拾い上げていかないのか。あくまで、声が大きい人ばかりが優遇されるのかというと、そんなことはありません。小さくても、「声をあげようとしているのか」が重要だと思っています。

意思が強く、どんどん声をあげられる人に対しては、会社からはその想いを実現できる環境を用意してあげるだけで良い。一方で、声は必ずしも大きくなくとも、動こうとしている、その意思を伝えようとしている人に対しては、主に1on1を通じて想いをしっかりと引き出し、その人の強みが発揮できるようにフォローしていく。

社員の意思を尊重するというのは、必ずしも「自由に好きにしてください」ということではなく、個々人の意思に応じて会社側が適切な距離感で伴走していくといったことではないでしょうか。

社会変化・時代変化の影響を、企業組織が良くも悪くも受けていくのは当然の話だ。重要なのは、そうしたタイミングで、いかに社会の公器として対応していくかであろう。

田中最近はDE&I(ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン)への関心が社会全体で高まっています。終身雇用が当たり前だった一昔前の日本には浸透していなかったこの概念が、いろいろな変化を社内にもたらしています。

「個々人の考え方や生き方は、もっと多様であって良い」という価値観もISIDにおいて重視されてはいますが、過渡期であり全ての組織で絶対的なものではないと思っています。

小さな声、あるいは声になっていない想いにも目を向けて、問いかけて、尊重する。組織づくりの一端を担う私たちがそのような視野を持って取り組むことで、多様性ある、より良い組織をつくっていけるのではと思っています。

社会全体の傾向、組織の拡大、時代の変化…さまざまな要因が絡まって、社内でもこれまでになかったいろいろな声や想いが生まれるようになった。そうした変化に対し、組織づくりを担う立場としてまずは受け止め、社員の想いやペースに応じた伴走を心がけるISID。まさに、先の壁にぶつかった経験を十二分に活かした組織運営を実現していると言えよう。

一方で、社員の中には「今、自分が何をしたら良いのか分からない」「自分の強みが分からない」といった悩みもある。そういった声を、ISIDではどのように受け止めているのだろうか?

田中成長ペースは人それぞれです。最初から自分の価値観や目的がはっきりしていて成長スピードが速い人もいれば、仕事を経験する中で自分の可能性に気が付き、自信をつけて、ゆっくりとじんわり成長する人もいます。

今はまだ自分に何ができるか分からない人でも、組織がその人らしさを尊重してサポートしてあげれば、「自分はこれが好きだったんだ」「自分にはこんな強みがあるんだ」と才能が開花する瞬間がある。同じ会社の仲間になったその人の可能性を信じて、期待することがまず大事だと思います。

田中そのため、会社は社員のその人らしさをありのままに迎え入れて、成長を促せる文化的土壌や育成の仕組みをつくるべきだと感じますね。

たとえ成長速度が周囲より遅くても、会社側が長期的な視点に立って個の持ち味を引き出すことができれば、その人ならではの味わいや魅力が出てくる。そんな環境をつくり上げようと試行錯誤しているのが、ISIDの組織開発なのだ。

「話は分かるが、具体例をみせてもらわないと今ひとつピンとこないな」。と、そんな読者の心情もFastGrowはもちろん分かっている。ここからは、一人ひとり自分の強みや持ち味である“個”を見つけるために、ISIDがどのような施策を行っているのかを具体的に紹介してもらおう。

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客観レポート(定量)とダイアログ(定性)で、「個の持ち味」をあぶり出す

田中個の持ち味を認識するため、最近では次の2つの方法で取り組み始めました。

1つは、自分自身に対する客観的なレポート分析です。自己分析ツールや自身のスキルレベル評価シミュレーションを取り入れた研修を実施するなど、自身の強みや特性、価値観などを客観的に理解・認知していきます。

もう1つは、”同僚との対話を通じた自己理解”です。これはキャリア形成支援を目的としたワークショップの中で行っている取組みで、ライフヒストリーを振り返るワークや、「自分にとってのハイライト(最高の瞬間)」に焦点をあてたインタビューを手掛かりに、「どんな価値観を大切にしているのか」「どんな未来を描きたいのか」と、思考を巡らせていきます。

書き出した軌跡、他者に映る自分、そうした客観的インプットをもとに自己を見つめることで、「こんなユニークな一面があったんだ」「自分のこの持ち味は大切にしたいな」と気づきが生まれていくんです。

田中自分のことは、案外自分では捉えにくかったりするものです。なので、ツールを活用したり、仲間の目線を借りたりして、「一人ひとり自分の強みや持ち味である“個”を見つける」機会を豊富に設けるようにしています。

そしてもちろん、ここで見つけた持ち味や希望を仕事や職場につなげていくことをサポートするために、配属後も上司との定期的な1on1を実施しているそうだ。

田中以前も1on1自体は、それぞれの所属で独自に取り組んでいましたが、目的や意義についての共通理解がなく、仕組み化されていませんでした。

というのも、「1on1の型を決めてしまうことが、自由を求めるISIDのカルチャーにそぐわないのでは」と考えていたんです。

しかし、コロナ禍でリモートワークとなり、対面でのコミュニケーションが減少した影響で、1on1の場が業務連絡・業務相談の場と化してしまった現場が多くあることに気づきました。

そこで2022年に1on1のルールや進め方を策定し、目的や意義の認識は統一しつつ、具体的なやり方は現場の意思を尊重するという運用の工夫を図りました。

メンバーは、将来に向けてやりたいことや自分の考えを言葉にして発信していく。一方、上司はメンバーから想いを引き出し耳を傾ける。そうした取り組みの意義を周知し、意識してもらっています。

お互いの理解が進むことで、自身の考えや価値観をより強く再確認し、自己の成長に向き合っていくことができるようになっているんです。

同社は、「対話の実践」において、その目的や意義の理解徹底は人事主導で固め、具体的な実践方法は現場の意思を尊重する運用を徹底している。田中氏も述べた通り、対話や振り返りの実践は目の前の仕事に追われる中、やり方を統一してルールで縛ってしまっては窮屈にもおろそかにもなる。

社員の想いや才能といった持ち味をきちんと引き出し、自己理解を深め、実際の行動につなげられるように支援し続ける。これが、試行錯誤を経て至った、会社組織としての役割なのだ。

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「自己責任」なき自由など、プロフェッショナルの世界では通用しない

2015年にワークライフバランスの施策をトップダウンで導入するも、組織を構成する社員たちの意思なき決定に、当時は壁にぶつかった。以降はそこでの学びを活かし、会社側はあくまで施策を導入する上で「提案」までに留め、それを受け入れて活用するか否かの「意思」は働く社員たちに委ねる方向に舵を切った。そう、あくまで50%(会社側)・50%(社員側)のフラットな関係という具合にだ。

だが、もちろん会社側は「提案」するだけでは終わらない。社員側一人ひとりの働き方に対する意思や価値観は異なるため、社員それぞれが働きやすい環境を得られるように、あらゆる制約を取り除いていくことも組織を運営する側の役目。つまり、問いを立て、対話を重ね、伴走しながら「踏み込んだ提案」をすることが必要となってくるのだ。

特に、ISIDの場合は個の意思が強く、多様な要望に応えていくことはタフな任務に違いない。しかし、そうした多様な価値観、要望に一つひとつ丁寧に応じていくからこそ、「ISIDでは働きやすい」と実際に声に出す人が多いのだろう。働きやすさの仕組みの浸透の裏には、それを「円滑に進めよう」「円滑に活用しよう」という共創のカルチャーが染み付いているのだ。

ここまで読むと、学生読者の中には「やりたいことを何でもトライさせてもらえる良い環境だ」と捉えてしまう者もいるかもしれない。もちろん間違いではないのだが、これだけ社員の意思を尊重した働き方を許容する背景には、新卒含め全社員がプロフェッショナルとして働く姿勢・マインドが求められるということも押さえておきたい。

堀江裁量があること、つまり自由に挑戦できる仕組みがあるということは、一方で強い自己責任が伴います。手を挙げてチャレンジする場合に、「なぜそれを自分がやるのか」という目的意識と、「それをやりきるんだ」という強い意思は欠かせません。そういう気持ちがなければ、プロジェクトで成果を出していくことは難しいです。

堀江ISIDでは、目的意識と強い意思があり、社の方針に沿っていることであれば、手を挙げるとチャレンジする機会は得られます。

しかし、どんな時であっても、そのチャンスに責任を持って“やりきること”が求められます。それができた人には、次にまたチャンスが与えられる。強い熱意と能力がある人だからこそ、裁量ある環境で力が発揮できる。それが成長にも繋がっていくのではないでしょうか。

冨岡学生との面接をしていると、うちは「働きやすい会社」「裁量のある会社」だというイメージを持って来られる方が多いです。それ自体は決して間違いではありません。しかし、そうした環境を実現するためには、働く社員側としていかに会社や事業に価値貢献できるのか、その視点をしっかりと持つことが大事ですね。

冨岡我々は入社してくる皆さんをプロのビジネスパーソンとして見ています。ぜひ、自由と責任をよく理解した上で、働くことを存分に楽しんでもらえたらと思います。

学生読者たちに釘を刺すわけではないが、プロフェッショナルの世界ではこれが基本、これが当然なのだ。こうした「自由と責任」の前提ルールを掴んだ者にとっては、ISIDとはこの上ない楽園のような環境と言えるのかもしれない。

もちろん中には「そんなことは分かっている。ただ、現場の社員たちは実際にどう思っているのか確かめないと、本当の意味で納得はできないな」と思う読者も多いはず。

今回は主に組織をつくる側の目線でISIDの働く環境の魅力が語られたが、次回は実際に現場の社員たちをお招きし、まさにその実態を伺っていく予定なので、お楽しみに。

次作も含めて読み進めた暁には、「ISIDではここまで柔軟な働き方が実現できるのか…」と感嘆せずにはいられないだろう。それでは、次作でまたお会いする。

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こちらの記事は2023年06月27日に公開しており、
記載されている情報が現在と異なる場合がございます。

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執筆

山田 優子

写真

藤田 慎一郎

編集

大浜 拓也

株式会社スモールクリエイター代表。2010年立教大学在学中にWeb制作、メディア事業にて起業し、キャリア・エンタメ系クライアントを中心に業務支援を行う。2017年からは併行して人材紹介会社の創業メンバーとしてIT企業の採用支援に従事。現在はIT・人材・エンタメをキーワードにクライアントWebメディアのプロデュースや制作運営を担っている。ロック好きでギター歴20年。

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