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ベンチャーにとって働きやすい場を考える コクヨ 山下正太郎氏インタビュー

働き方の多様化と共に、働く場所も急速に変化している。現在見られるオフィスをタイプ別に分類しつつ、ベンチャー企業にとって働きやすい環境を、世界のオフィス事情に精通したコクヨ主幹研究員の山下正太郎氏に聞いた。
特集 Work per Life
スタートアップにはワークライフバランスが必要だ。逆説的に聞こえるかもしれないが、爆速で成長するには効率的に働くべきだ。最適なオフィス、組織運営など時代を先行する企業や識者に聞いた
TEXT BY CHISA SATO
17-11-08-Wed
山下 正太郎(やました・しょうたろう)
コクヨ株式会社 コクヨ株式会社 主幹研究員/WORKSIGHT編集長

働く場の大変革期

リモートワーク、コワーキングスペース、コミュニティーハブなど、新しいコンセプトの働き方や働く場所が次々と生まれ、働く環境は大変革時代を迎えている。

その理由を山下氏は「仕事が従来のように定型タスクを処理することから、持続的に新しい価値を生み出すことに変化した。そのため、イノベーションを生む場に注目が集まっている」と分析する。

話題の「働き方改革」では、働く時間の改善だけでなく、ワークスタイル、働く場所まで含め、どのように働くべきかを再構築することが求められているのだ。

これまで働く場はどんな変遷を経てきたのか、簡単に振り返ってみよう。

最初に形式として広まったオフィスは、アメリカの経営学者、フレデリック・テイラーの科学的管理法を反映した「テーラリスト・オフィス」だ。

産業革命以降の工場をモチーフに効率性を追求するもので、情報の流れに従って島ごとに机が並び、上司がトップに位置する日本の90%以上の職場がこの形態に当てはまるという。

二番目に生まれたのは、第二次大戦後の好景気を背景にした「ソーシャル・デモクラティック・オフィス」。より良い環境で人材獲得を狙ったものだ。

オフィスに初めて人間性が考慮され、快適性やエンターテインメント性のある環境がつくられた。シリコンバレーの広大で社員食堂などのアメニティーが充実する、キャンパス・オフィスもこの延長上にあると考えられている。

三番目は、インターネットやモバイルツールなどが普及した2000年前後からの「ネットワークド・オフィス」だ。オフィスに限らず、様々な場所で働くことが可能になり、ワークとライフの境界が曖昧になった。

世界のオフィスの最新トレンド

そして、ここ5年程の新潮流が「エコシステム・ハブ」だ。

オフィスはもはや作業する場ではなく、多様な人材が混ざり合う生態系を形成する場としての機能が求められるようになった。

そのうちの一つが、働く人の近接性を高めて、新しいビジネスアイディアの創出を狙う「イノベーション型」。もう一つは、生活と仕事を融合させ、持続的な労働力の確保を目的とする「リテンション型」だ。

「イノベーション型」の例としては、建築家フランク・ゲーリーが設計したフェイスブックの新社屋「MPK20」が挙げられる。

メンローパークのFacebook本社 「MPK 20」

提供:Facebook

全長400メートルの広大なワンフロアに約2000名が集まり、分け隔てなくワーカーが混ざりあいながら働く。

かつてはリモートワークを推進した、ヤフーもマリッサ・メイヤーがCEOに就任して、在宅ワークを禁止したように、電話やメールといったツールを介したコミュニケーションではスピードが遅いだけでなく、創造的なインタラクションが無く、イノベーションは起きにくいとして、目下ベイエリアでは、リアルなコミュニケーションが見直されている。

また、自らもガレージでのスタートアップとして始まったグーグルは起業家向けに「キャンパス」と呼ばれる無料のコワーキングスペースを展開。スタートアップ拠点として注目されるテル・アビブ、ロンドン、ソウルなど世界六都市に、起業家のコミュニティーハブとして、ネットワーキングや教育プログラムを提供している。

グーグルキャンパス ソウル

提供:Google

一方、「リテンション型」は、

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