このパラダイムシフトを見逃すと、変革者にはなれない──世界で活躍するイノベーターが説く、公益資本主義とは

登壇者
井上 高志

1968年、横浜市生まれ。青山学院大学卒業後、株式会社リクルートコスモス(現:株式会社コスモスイニシア)入社。株式会社リクルート(現:株式会社リクルートホールディングス)を経て、26歳で独立し、1997年に株式会社ネクスト(現:株式会社LIFULL)設立。2010年に東証一部上場。また、新経済連盟理事、一般財団法人「NEXT WISDOM FOUNDATION」代表理事、一般社団法人「21世紀学び研究所」理事、一般社団法人「Living Anywhere」理事も務めている。

原 丈人
  • DEFTA PARTNERS グループ会長 
  • アライアンス・フォーラム財団  会長 

慶応義塾大学法学部卒業後、中央アメリカの考古学研究に従事。81年米スタンフォード大学工学部大学院修了。84年、ベンチャーキャピタルのデフタ・パートナーズを設立。85年、新産業育成などを目的にアライアンス・フォーラム財団を創設。デフタ・パートナーズ グループ会長のほか、日本の内閣府参与も務める。

森本 千賀子
  • 株式会社morich 代表取締役 

リクルート人材センター(現リクルートキャリア)に入社。転職エージェントとして、主に経営幹部・管理職クラスを求めるさまざまな企業ニーズに応じて人材コーディネートに携わる。3万名超の転職希望者と接点を持ち、累計売上実績は歴代トップ。受賞歴は30回超。2017年3月には株式会社morich設立、代表取締役として就任。同年10月に独立。
エグゼクティブ層の支援を中心に、課題解決に向けたソリューションを幅広く提案。その他社外取締役や顧問、アドバイザー、アンバサダーなどを歴任。

石川 善樹
  • Campus for H 共同創業者 
  • 公益財団法人Well-being for Planet Earth(旧LIFULL財団) 代表理事 

東京大学医学部健康科学科卒業、ハーバード大学公衆衛生大学院修了後、自治医科大学で博士(医学)取得。(株)Campus for H共同創業者。「人がよりよく生きるとは何か(Well-Being)」をテーマとして、企業や大学と学際的研究を行う。専門分野は、予防医学、行動科学、計算創造学など。著書に、『疲れない脳をつくる生活習慣』(プレジデント社)、『友だちの数で寿命はきまる』『最後のダイエット』(ともにマガジンハウス)、『ノーリバウンド・ダイエット』(法研)などがある。

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同年代のなかで、圧倒的に優秀でいたい──。いずれは世界を股にかける経営者になりたい──。

そうした熱い想いを抱き、スタートアップ企業や外資戦略コンサル、投資銀行でのインターンに躍起になっている学生諸君。何も動かないよりはいいだろう。しかし世界に視野を広げてみると、そこには大きな溝を開けられていることに気づくだろう。

以前、こちらの記事で述べたように、世界ではイーロン・マスク率いるテスラやGAFAMが。国内では、メルカリやラクスルといったユニコーン級のベンチャー・スタートアップが、SDGsを起点に公益に資する企業経営をしていると説いた。

しかし、公益性重視で果たして資本主義が成り立つのか?株主や投資家が納得しないのではないか?そんな疑念を抱く学生読者もいるのだろう。

そうした疑問に応えるべく開催されたのが、今回お伝えするイベント「HOPEs」だ。主催は事業を通して社会課題解決に取り組む株式会社LIFULL(ライフル)。学生読者と同年代の若者が400名以上も参加した一大イベントである。

そして気になる登壇者は事前告知でもお伝えしたこの3名。「ビル・ゲイツが最も恐れた日本人」と称されるベンチャーキャピタリスト・原 丈人氏(第1部)。NewsPicksやForbesでも注目されている予防医学研究者・石川 善樹氏(第2部)。そして元リクルートキャリア・現在CxOで日本屈指のキャリアコンサルタント・森本 千賀子氏(第3部)だ。

第1部では、主催のLIFULL代表取締役社長・井上 高志氏も登壇し、原氏に疑問をぶつけていく。これからの時代、”ただ優秀なだけ”では社会を変える事業はつくれない。イノベーターになどなれやしない。

ではどうすればいい?何を知ればいいんだ?是非ここから、その答えを紐解いていこう。

  • TEXT BY WAKANA UOKA
  • EDIT BY TAKUYA OHAMA
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短期で見るな。ビジネスもキャリアも中長期の目線を持て

公益資本主義──。たしかに、”社会的”にはポジティブなイメージを抱く。しかし、”経済的”な観点からすると、企業価値の向上においては必ずしもポジティブな影響をもたらさないようにも思える。

公益性を追求することで株価が下がり、事業活動の鈍化を引き起こす。ひいては経済全体の停滞に繋がると。諸君の考えるところはこのような理屈だろう。しかし、原氏はこうした疑問に対し「それは杞憂だ」と一刀両断する。

物事を短期的な視野で見てはいけません。公益資本主義理念のもとで、企業が利益を上げれば、株主への還元同様に、社員の給料も上がります。社員の給料が上がれば、社内はやる気でみなぎります。そうすれば、会社はさらに繁栄し、3年、5年といった単位で見ると株価は上がっていきます。公益資本主義理念経営をすると、社員や経営者の給与も増え、株価も上がるので中長期株主にとってもいいことです。

結果、豊かになった社員たちは人生を楽しめるようになり、所得が増えることで所得税により国の税収が増えます。給与が増えた社員の可処分所得額は増えるので消費も増える。デフレが解消され、結果としてGDPも上がるのです。そして、若い人たちが安定した収入を得られるような社会にすると、結婚も増えます。統計からみてもわかりますが、正規社員となった若者の家庭の出生率は高いので、少子化問題も解決に向かいます。非正規雇用制度を改めて、原則、正規雇用にすればさらに改善に傾くでしょう。

DEFTA Partners グループ会長 原 丈人氏

高齢化による人口減少、米中に差を付けられたGDP。技術力の低下や医療インフラの衰退。そして日本の貧困化。これらの課題を解決するために「公益資本主義」を提唱しているという原氏。「ビル・ゲイツが最も恐れた男」と称され、携帯電話でダイレクトに繋がる世界各国の首脳は2桁では収まらないとされる彼は、一体どのような人物なのだろうか。

私は、大学時代に考古学に興味を持ち、エルサルバドル、グアテマラなど中央アメリカ諸国での研究を続けていました。考古学は500年、1000年という長い時間軸で過去を見るため、長期的な視点でものごとを考える習慣はここで得たんです。

シリコンバレーが勃興してきたとき、周りは「これからの時代はテクノロジーだ」ともてはやしていましたが、彼らの言う未来はせいぜい5~10年先の話。500年後の未来について議論を交わしても、誰も答えられる人はいませんでした。

このように、新自由主義の影響を受けた資本主義をベースに生きるビジネスマンは短期志向です。3ヵ月後の株価や1年後の業績について考えることはできますが、10年後、数十年、数百年先のことまでは考えられない。一方、私は長い時間軸で物事を見る訓練をしたので、「株主資本主義」ではいずれ社会が崩壊すると断言できました。

2000年ころに、株主資本主義の限界を話した時には、周囲で理解する人は、自分の会社の社員にもいませんでしたが、今、世界中で、株主第一主義の限界を感じ、公益資本主義に切り替えていく動きが生まれています。2019年の米国財界の決議も、2020年のダボス会議決議でも、株主資本主義からの脱却を決意表明としています。

企業の株価や業績について考えるとき、我々はメディアの報道を意識する。SDGsが大切だ、学ばなければという想いも、第三者によって醸成されたものとも言えるのではないだろうか。そこに対し原氏は「SDGsにはもちろんメリットがある。しかし、それと同時にSDGsは新たな格差を生み出す可能性もある」という。メディアでSDGsにおける発信を見ているだけではわからないが、SDGsによって先進国が堂々とアフリカやアジアの貧困国に株主資本主義を導入できるようになるというのだ。

しかし、こうした側面はメディアでは十分に語られない。メディアの発信を鵜呑みにするのではなく、あくまで参考材料として扱う。そして、疑問を持ったものに対しては自ら確かめにいく姿勢が重要だと原氏はいう。

私の学生時代には、体制や権力に対して異を唱える学生運動が盛んに行われていました。社会主義が正しいと言われ、ソビエトに憧れている人が多くいた時代です。そんな私にもソ連やポーランドに行ってみたいという願望があり、苦労して招待状を手に入れ、ポーランドに渡ったんです。

しかし、現場で目にした実態はひどいものだった。社会主義のトップにいた人が「ソ連に攻められるからやっているだけで、共産主義は嫌いだ」と言うのを聞いたほどでした。

こうした体験から、何が真実なのか、一般のメディアの情報は正しくないのではないかと疑問に思ったことは自ら動いて確認するようになったんです。自分の目と耳と足を使って調べ、辿り着いたのが公益資本主義だったんですね。

学生の皆さんは、これから働く企業を見極めたいと思っていることでしょう。ここでもやはり足を動かすことが大切です。創業者がどんなメッセージを発信しているのかよく聞き、働いている社員に就職活動関係なく会って、価値観や人となりを観察しましょう。

例えば、働きたい企業の取引先に会ってみてもいい。これからの人生を大きく前進させる上で、現場に足を運んで調べることは大きな糧となります。まずは就職活動を通じて、自分の道を切り拓いていく経験を積んでほしいと思います。

本やネットで情報収集する学生はゴマンといる。しかし、実際に現場を見に行く学生は、読者のなかでも1%いるかいないかだろう。高名な人が言っていたから正しいのではなく、自分が足を運んで得た情報だからこそ信頼でき、価値があるのだ。

諸君のような、頭のキレる学生こそ行動に振り切ってみると、ブレイクスルーできるのかもしれない。

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年収1,000万円でも幸せとは限らない。
人生の価値は自分で決めよ

前章では、「公益資本主義の発展は企業価値の向上に寄与する」「そうした経営に取り組む環境・企業を自ら足を運び、目や耳で判断してキャリアを築く」ことが重要だと学んだ。

しかし、キャリアを選ぶ際に重視したいのは客観的な良さだけではない。客観的に見て良い事業を手掛ける会社だとしても、自らがやりがいや幸せを感じられないキャリアは選びたくないと思う学生は多いのではないだろうか。それは決して甘えではない。

事実、名だたる起業家たちもインタビューで「人生を賭けた挑戦」「一生を費やすに値する課題に取り組む」と個人の想いを語っている。

そうした「~ありたい」を表すのが「ウェルビーイング」だ。石川氏は、ウェルビーイングについて「ポストSDGsになるもの」だと述べ、次のように語る。

石川ウェルビーイングは客観的なもの、主観的なものとに分かれ、その両方が満たされていることが重要です。なお、客観的なウェルビーイングが高ければ主観の方が上がるとは限りません。

例えば、年収1000万円は客観的に見るとウェルビーイングな状態のように思えますが、主観にはバラつきが生じるといった具合です。

予防医学研究者 石川 善樹氏

石川以前は客観的なウェルビーイングが良くなれば主観の方も上がるという前提がありました。しかし、1950年代からの30年間、日本では客観的なウェルビーイングが右肩上がりになっていったのに、主観的なウェルビーイングは横ばいだった。

今、国際社会ではウェルビーイングと言えば主観的な方を指し、重要視しています。それはなぜか。主観的なウェルビーイングが下がると、政治や社会に混乱を招くからです。

アラブの春、イスラエルで起きた尊厳の革命。これらはすべて、主観的なウェルビーイングが下がったのちに起きている。

石川氏は、「これはおそらく企業にも当てはまる」という。そのため、最近では従業員のウェルビーイング度を公開する動きが企業側に出てきているというのだ。

では、どうすればウェルビーイングを高められるのか。石川氏は「経済成長・民主化・社会的寛容度という3つの要因に対し、体験と評価の2軸で測定される」と説明する。

石川経済成長により、働き方や生き方の選択肢が増える。いくら高額な給与をもらっていても、決められたスケジュールをこなすだけではウェルビーイングは上がらない。資産の有無は選択肢が増えるかどうかという観点で重要な要素となります。

経済成長により選択肢が増え、自己決定できるようになると、おのずと失敗も出てくる。そのとき、社会的寛容度が高いと助けてもらえます。区別や差別をしない状態が社会的寛容度の高い状態です。

昭和時代の日本で、なぜ主観的なウェルビーイングが上がらなかったのか。経済成長はした、民主化も果たした。ただ、社会的寛容度の高まりに関しては弱かったのがその理由です。

いい学校・いい会社という固定されたルートの時代から、今はいろんなレールがあっていいとされる時代になってきました。主観的なウェルビーイングを高めるには、社会的寛容度を高めていくことが必要だと考えます。

石川氏の話に対し、学生から「個人レベルでウェルビーイングを高めるにはどういう行動や生き方をしたらいいのか」という質問が寄せられた。石川氏は、次のように回答する。

石川言語的な面から考えるとわかるように、ビーイングはただあることを指す。ただあるために何をすればいいのかという質問は変ですよね。

大人の責任として「ドゥーイング」をしなければならないシーンはありますが、それ一辺倒になってはいけない。「やる」だけではなく「ある」ともバランスを取っていくことが重要です。

最後に、石川氏は最近あった実話を用い、わかりやすく学生たちにメッセージを伝えた。

石川20代の営業マンから「何をしているんですか」と聞かれ、「ウェルビーイングの研究をしています」と答えたところ、彼は「へえ、僕は2億円の案件を任せてもらっているんですけど、ウェルビーイングの活動の何が楽しいんですか」と言ったんです。きたきたと思いましたね。

確かに、2億円の案件は税金などで巡り巡って誰かの助けになるでしょう。だから、彼が間違っているというわけではない。

ただ、目的を見つけて一生懸命がんばる「ドゥーイング」だけに偏るのは良くない。1人の人間として気楽な関係性を築いていくことも大切なのだと、頭のどこかで覚えておいていただけると嬉しいです。

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変革者への道は、パラダイムシフト時の動きで決まる。

公益資本主義やウェルビーイングといった概念に触れたことで、知識が蓄積されたことだろう。しかし、脳内に概念を詰め込んだだけでは何も変わらない。最後は、「では、どのようにキャリアを踏み出せばいいのか」について考えていく。

迎えるのは、その道のプロ、morich代表取締役の森本千賀子氏。25年間、リクルートで転職エージェントとして活躍し、独立。日本のCxOキャリアについてもっとも明るい人物だ。森本氏は、キャリアの分かれ道について「パラダイムシフトが起こったときこそが分岐点」と語る。

森本ここ1~2年、新型コロナウイルス感染症により世界中がリセットされました。現代を生きる私たちにとっては大きな変化ですが、こうしたターニングポイントは20万年前に人類史が始まって以来、何度か訪れてきたものです。

インターネット元年と呼ばれる1995年も一つのターニングポイントで、多くのビジネスチャンスが生まれていました。コロナ禍は25年ぶりのリセットで、不安に思われた方もいたでしょう。しかし、パラダイムシフトが起こったときに行動したかどうかが大きな分かれ目なんです。

株式会社morich 代表取締役 森本 千賀子氏

森本氏は、イノベーターと聞いて想起する人物は誰かと学生たちに問いかける。日本でイノベーターとされる人物は、松下幸之助氏や孫正義氏などだろう。

一方、世界のイノベーターとして挙げられるのは、スティーブ・ジョブズやジェフ・ベゾスなど。森本氏は、後者に挙げた世界のイノベーターこそが真のイノベーターではないかという見解を述べた。

森本30年の間に、世界の時価総額ランキングのトップ層は様変わりしました。30年前の上位10社はほぼ日本企業だったのに、今では50位以内にトヨタ社しか入っていない。

先ほど述べた世界のイノベーターたちは、この間に会社を立ち上げ、時価総額100兆円規模の事業を作り上げてきた人たちです。インターネット元年というパラダイムシフトが起こったときに行動をした結果が実ったとも言えるのではないでしょうか。

時代の節目を見て、学生だった彼らは起業した。それが今の日本と世界との大きな格差に繋がっているんです。そう考えると、25年ぶりに起こったパラダイムシフトがいかに大きな可能性を秘めているかがわかるのではないでしょうか。

長年、転職市場で現場を見てきた森本氏。曰く、イノベーターには5つの共通項があるという。好奇心・持続性・楽観性・柔軟性・冒険心だ。

森本イノベーターとして浮かぶ代表格の一人・スティーブ・ジョブズは、倒産寸前のAppleに戻ってきた際、「Think Different」と題した広告キャンペーンを行いました。

当たり前のことをしているようでは、世の中を変えることはできないのです。また、点と点とはやがて繋がる。予期せぬ点をプラスに変えていくことが大事です。

とはいえ、いきなり学生たちにスティーブ・ジョブズになれというのはさすがに無理がある。今から未来のイノベーターを目指す学生たちは、一体何から始めればいいのだろう。

森本氏は、「まずは自分の人生を自分で決めること、そして周りから常に必要とされる人を目指し、自分の価値を高めること」とアドバイスする。その上で重要な素養として、希少性、再現性、市場性を挙げた。

森本希少性のキーワードは逆張りと掛け算。私はリクルートの親会社と子会社の両方から内定をいただきましたが、選んだのは子会社でした。

親会社には優秀な同期が揃っていましたが、子会社の女性社員は私だけ。そもそも、当時は人材会社が国内に100社ほどしかありませんでした。

そんな環境下で、さらに希少な女性の営業職としてキャリアをスタートさせたんです。その後、管理職、起業家と掛け算できるものが増え、より希少性が高まりました。

選択は人気企業に行くだけではありません。自分にとってのブルーオーシャンを見つけていただきたいと思います。

市場性に関して言いたいのは、「若い子には旅をさせよ」。若いときの苦労は買ってほしい。今までの成功体験にしがみつかず、新しいことに果敢にチャレンジしてほしいと思います。

 

挑戦するためには、マインドだけではなく環境も重要。マーケットを地方や海外に広げようとしている会社や、管理職にCxOでなれる会社、社内起業が可能な会社、副業可能な会社といった視点で見極めてみてください。

3つ目の再現性は、「どこでも通用するスキル」と言い換えられます。過去10年間の中途採用マーケットを調べたところ、7割が異業種への転職でした。転職後に活躍している割合を見ても、同業種の転職者が高いというわけではないのです。

再現性を身につけるためには、足腰やスタンス、ポータブルスキルが重要。鍛えるにはインプット・アウトプットの繰り返しが有効です。

激動の時代だからこそ、あえてリスクを取ることで飛躍を目指す。アドバイスが多く盛り込まれた熱のこもった話は、学生たちにとって大いに参考になったことだろう。

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「良い学び」で終わらせるのは二流。
今スグ実践してこそ超一流だ

株式会社LIFULL 代表取締役社長 井上 高志氏

本イベントの冒頭、LIFULL代表の井上氏から「30年ほど前の自分の学生時代には、こうしたイベントはなかった。今は世界中からオンラインで視聴できて羨ましい」との話があった。イベント中に学生たちからチャットに寄せられた質問は、時間内にはとてもではないが収まらない量。参加者の意欲の高さがうかがえた。

そもそも、今回なぜLIFULLは本イベントを開催するに至ったのか。その理由について井上氏は、「希望を持って『社会でこういうことをしたい』『人生が楽しい』という感覚を学生に持ってもらう機会を提供したかった」と説明する。日々、学生と接するなかで将来について悲観的な声を聴くことが多かったからこそ、生まれたイベントでもあったという。

最後に井上氏は、「われわれLIFULLでも採用を行っています。今日学んだ公益資本主義を軸とした利他主義やソーシャルエンタープライズにおいて自身のキャリアを形成することに関心がある人は、ぜひ話を聞きにきて欲しい」と結んだ。

知識は得ただけでなく、活かして初めて価値になる。君の変革者への道は、既に始まっているのだ。

こちらの記事は2022年06月22日に公開しており、
記載されている情報が異なる場合がございます。

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大浜 拓也

株式会社スモールクリエイター代表。2010年立教大学在学中にWeb制作、メディア事業にて起業し、キャリア・エンタメ系クライアントを中心に業務支援を行う。2017年からは併行して人材紹介会社の創業メンバーとしてIT企業の採用支援に従事。現在はIT・人材・エンタメをキーワードにクライアントWebメディアのプロデュースや制作運営を担っている。ロック好きでギター歴20年。

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