「急成長キャリア=スタートアップ」と盲目的になるな──企業フェーズ別、若手が得られる経験スキルを徹底比較
「20代で、事業リーダーを目指したい」──。
志を持つことは、素晴らしいことだ。
「そのための成長環境としては、コンサルや創業浅いスタートアップだろうか」──。
いやいや、待ってほしい。
確かに、今注目を集める起業家・経営者の出自を見ると、コンサルティングファームが目立つことは分かる。また、将来起業や経営者を志すのであれば、スタートアップで事業を立ち上げグロースさせる経験を積むべきだという理屈も、間違ってはいないだろう。
しかし、何事も0か100か、シロかクロかの二元論で語るのは早計というもの。
コンサルティングファームひとつとっても各社ごとに毛色が異なり、得られるスキル経験は異なるだろう。そしてそれはスタートアップにおいても同様。つまり、各社ごとに得られるものは千差万別で、万人に対して「〜に入社すれば正解」なんてことは言えないはずではないだろうか。
そこで今回は、FastGrowが独自に用意したフォーマットに沿って、企業フェーズごとに得られる挑戦機会や身につけられる強みを整理してみた。
本記事を通じて、成長環境とは、個々人のキャリアの目的に応じて変わりうるということ、そして、そこから自身にとってベストな成長環境を見定めていくことが肝要だということを掴んでもらえたら幸いだ。
- TEXT BY YUKO YAMADA
- EDIT BY TAKUYA OHAMA
スタートアップ=即戦力人材というセオリーを打ち崩す──ACROVE
世の中にない価値を生み出したい──。
アーリーフェーズのスタートアップの最大の魅力と言えば、ゼロイチで事業も組織も自らの手で形づくっていけることだ。
若手の内からカオスな環境下で揉まれ、いくつもの壁を乗り越えながら事業や組織をグロースさせていく経験。そこには目的を達成するための深い洞察力や、瞬時に意思決定を下すスピード感が求められる。
これから先、自らが起業家として歩んでいこうとするならば、リスクを背負ってもなお、こうした厳しい環境に身をおくことも必要ではないだろか。
そんな若き挑戦者が「自分で事業を動かしている実感を持ちながら成長したい」「想像できない未来に立ち向かってみたい」と望むなら、ACROVEのような組織が参考になる。同社は、創業浅いスタートアップでありながら若手が主体となって組織を運営し、事業を拡大させている。
一般的にアーリーフェーズのスタートアップは、事業や組織が未成熟がゆえに経営トップが現場に出て売上をつくりにいったり、独断で経営を推し進めているケースが少なくない。だが、ACROVEは違う。なぜなら、メンバーが15名程度(2023年6月時点では100名を超える)だった創業当時から、権限委譲にこだわり「事業全体を見せること」と「メンバーが自発的に事業推進を学べる」仕組みがつくられてきたからだ。このことについて、過去の取材でメンバーは次のように語る。
2021年秋頃の時点で、代表の荒井は“完全に”セールスから外れており、当時アーリーフェーズのスタートアップでありながら、代表抜きで売上をつくれる組織体制が構築されていました。若手が主体となって考え、組織を動かしている。ここに魅力を感じたんです。
事業成長にとって有益となるナレッジはすぐに共有し合い、マニュアルに落とし込まれ定性化されていく。そのナレッジを用いて、どんどんメンバーにチャレンジさせる。こうした事業を自分の手で押し進めたい若手にとってはメリットでしかない。“メンバーを信じる”カルチャーがACROVEにはあると思っています。
事実、こうした仕組み化によって、ACROVEに参画して1年足らずで、月200万円程だったEC事業者の売上を半年〜1年で月1,000万円まで押し上げたメンバーも存在する。
たとえEC事業が未経験だとしても、短期間でこうした成果を生み出すことができるのは、仕組み化と早期の権限委譲がしっかりと成り立っているからであろう。
若き事業家集団と共に、最速成長を実現したいビジネスパーソンにはオススメの環境だ。
事業・組織・機会、あらゆる魅力が詰まった桃源郷──ダンボールワン(ラクスル)
スタートアップの魅力の一つは、小回りがきく組織規模のため、意思決定が早くスピード感ある事業推進が味わえる点だろう。
大手企業が1つの施策を実行するために、社内稟議に多くの時間を要する中、スタートアップはその間に4つも5つも施策を打っていく。つまり、その分多くのトライ&エラーの経験を積むことができる。
もちろんすべての企業に当てはまるわけではないが、「個人」単位でみれば、業務や役割が細分化されている大手企業よりも、スタートアップの方が「個としての成長機会」は用意されていると言えるだろう。
そうしたスタートアップのフェーズで圧倒的に“個”のスキルを高めたいという人は、ご存知ラクスルやその関連会社であるダンボールワンのような環境に注目したい。今回は、ラクスルグループの中でもよりスタートアップ感の強いダンボールワンの成長環境についてまとめたい。具体的には次の3つが挙げられる。(参考)
- EC市場が拡大していく中、ダンボール市場領域でNo.1のポジションを取っていること。
- ラクスルを上場まで牽引した経営メンバーや、事業経験のある優秀なメンバーが集結。ラクスルグループのアセットを活用でき、かつ子会社でありながら独立性が担保されていること。
- 急速な事業成長がゆえに、若手にも豊富なチャンスと抜擢カルチャーがあること。
つまり、ダンボールワンは、事業・組織・機会の3つの軸において優れた成長環境を有しているのだ。
加えて、ラクスルという安定した母体がフォローアップしてくれるため、スタートアップが直面しがちな資金ショートの懸念がなく、事業に専念できる点も見逃してはならない。
そんなダンボールワンの環境について、取材では次のように語られている。
ダンボールワンは、ラクスルグループの事業戦略における要の事業である以上、相当なプレッシャーがあります。通常の個人の成長スピード以上の速さで事業が成長しているからこそ、私自身、いつも身の丈以上の経験をさせてもらっていると感じています。そうした、ヒリヒリとした感覚の中で成長していきたいという人にとっては、この上ない環境だと思います。
自身が想像しかねる負荷を背負いながら、ビジネスパーソン、いや事業家として急成長していきたい若手にとっては、この上ない成長環境ではないだろうか。
ビジョンへの深い共感が、事業だけでなく個の成長も加速させる──オンリーストーリー
「この会社、この経営陣が描く世界観を見てみたい」──。
若手がスタートアップを選ぶ理由の一つに、「ビジョンに対する共感」がある。
特に創業浅いスタートアップであれば、経営陣との距離が近いからこそ、自社の魅力がメンバーに伝わりやすく、かつメンバーは経営者の思想や人生観にまで深く触れることができる。
するとどうだろう。組織内に一体感が醸成され、メンバーはより一層、事業や組織に対するコミットが強まる。経営陣の顔が見えず、声が届きにくい大規模な組織との違いは一目瞭然だ。
ここでは、経営者マッチング事業のパイオニア、オンリーストーリーを例に挙げたい。同社は2014年に創業後、順調に事業を伸ばし、2021年には日本版・アジア版の「働きがいのある会社」で5位にランクイン。また、2022年8月には3度目となる、累計約26億円となる資金調達を達成した。
市場環境が大きく変わる中で、なぜ同社は躍進を続けられるのか?それはオンリーストーリーが事業成長を追い求める「強さ」と、応援したいと思われる「良さ」を兼ね備えた「つよいい会社をつくる」という理念をブレずに追いかけているからだ。
そしてその目標に近づくために掲げているのが18個のクレド。一人ひとりのキャリアを築く原動力となっていると、過去の取材でメンバーが打ち明けている。
オンリーストーリーのクレドは僕にとってお守りのようなもの。クレドが目指す人物像として定義する“つよ・いい人物”に近づくことができ、そういう人物こそ挑戦できる機会や夢を実現できるチャンスに恵まれるのだと思います。その先にこそ、自分らしいキャリア=“ONLY STORY”があるのだと言えるかもしれません。
経営者のビジョンに強く共感することで、メンバーも当事者意識を持って事業にコミットする。だからこそ、人一倍成長も早まる。これは何もスタートアップに限った話ではないかもしれないが、ビジョンへの共感がより重視されるスタートアップにおいてこそ、顕著に見られる成長環境のいち要素かもしれない。
億円単位のプロジェクトを動かす、複雑多様な事業推進力を身につけよ──Works Human Intelligence(WHI)
「社会的インパクトの大きな事業に携わりたい」
「将来は、社会を動かすような事業成果を生み出したい」
そう望むのは自由だが、いま読者が日夜取り組んでいる仕事は、そのポテンシャルを秘めているだろうか?
もし、自信を持って首を縦に触れないのならば、あらためて我が身をおくべき環境とはどこかを再考してもらいたい。
結論から言うと、「先々は社会規模でデカいことを成し遂げたい」と望むなら、WHIは絶好の場所だ。
理由はシンプル。同社は20代のうちから、まさに上記の経験を積みながら成長できる環境が整っているからである。
たとえばの話だが、海で泳げるようになることを目指しつつも、砂浜で泳ぐ練習をしていたら、読者はどう思う?
「そんなことではライバルに先を越されてしまう」
「まずは勇気を持って海中に飛び込むことがファーストステップだろう」
そう考えるのではないだろうか。
そして、その見解はFastGrowも同じだ。
同様に、社会的インパクトをもたらす事業に携わりたいと考えるのであれば、今すぐその体験ができる環境に飛び込むことこそが、最善の選択だと思わないだろうか?
では、そんなWHIが一体どのように、上記のような志を持つ若手に適した成長環境を持っているのか。以下に具体例を列挙してみる。
WHIが持つ成長環境
- 入社1年目から予算X億円規模に及ぶエンタープライズ企業向けのプロジェクトをリードできる
ex)入社2年目で新規開拓から総額1億円の受注を達成しました。そのプロジェクトは、私を含め3名で担当。中でも年次が最も低い私に顧客対応を任せてもらい、一手一手、提案内容や戦略を自分で決めながらプロジェクトを動かすことができたのは、大きな経験になったと思います。
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- 顧客ごとに数十名のステークホルダーのメリットを追及しながら進める、複雑で難度の高い仕事を経験できる
ex)人事管理や給与計算といった業務を通して、より大きな組織課題にアプローチし、経営層、人事部門、従業員……お客様のすべてのレイヤーの方々にとって価値のある提案をしなければ、導入してもらうことはできません。言い換えれば、数千人に良い影響を与える施策を考えなければならないんです。
- 安定した事業基盤の上で、若手が失敗できる風土が全社的に醸成されている
ex)「これは駄目そうだな」、「おそらく無理だろう」とやる前から自己完結してしまわずに、発想の赴くままやってみればいいと思います。結果、失敗するかもしれない。いや、きっと失敗するでしょう。しかし、あなたが失敗することなんて、実は会社はお見通しなんです。
- 入社後も、自身の才能を最も開花させ、事業にインパクトを与え得るポジションは何か社内横断で検証可能
ex)たとえば、営業担当がお客様のニーズを製品企画に反映するために、開発部門に異動する。開発担当が人事部門に異動して、全社の生産性向上に取り組んでみるといった具合です。「事業の成長においてシナジーを発揮できそうだ」という前提の基、自由なキャリアを描けるんだと捉えていただければよいかと思います。
WHIとは、こうした類稀なる成長環境を持った企業なのだ。
大組織相手の大型プロジェクトに参画でき、文字通り社会的インパクトのある仕事ができる。そして、そこで発生する複雑多様なステークホルダーとの調整連携に揉まれることで、失敗を経ながら20代のうちからタフな事業遂行力を身につけることができるという点が、WHIならではの魅力と言えるだろう。
そして、これらを実現することができる理由として、同社の大手法人向け統合人事システム『COMPANY®』のビジネスモデルの秀逸性が挙げられる。詳細はコチラの記事で詳しく描かれているので、興味を持った読者はWHIの成長環境を実現するプロダクトの魅力についても目を通してもらいたい。
これらの魅力は、コンサル会社や創業浅いベンチャー / スタートアップはもちろんのこと、WHIと同フェーズの企業においてもなかなか得られない要素だと思う。将来、事業リーダーとして大組織を相手にダイナミックなビジネスを行おうと考えている者にとっては、他に変え難い貴重な経験となることは間違いなしだ。
「ヒト・モノ・カネ・情報」が揃う中で事業開発できる至高の場──Chatwork
将来、起業を志している若者の中には、急成長のスタートアップでスキルを磨くことが近道だと考える者が多いはず。そんな読者からすると、レイターフェーズとはいえ上場していると聞けば、すでに完成された組織をイメージするのではないか?
「ゼロイチで事業をつくるワクワク感を味わえなそう」「オペレーション業務がメインになりそう」「少人数で裁量を持って事業推進できる環境の方が成長できるのでは」なんて声が聞こえてきそうだ。
ただ、ここで紹介するChatworkは、上場企業でありながら、スタートアップのようなスピード感と事業開発環境を持つ急成長企業である。
「Chatworkと言えば、ビジネスチャットでしょ?」「どこに事業開発環境があるの?」。そう感じる読者もいるかもしれないが、その答えは、先の取材で語られた「スーパーアプリ構想」にある。
中小企業の経営改善や業務効率化など、彼らの課題解決ができるサービス群を『Chatwork』の上に載せていく構造がスーパーアプリの構想です。ヒト・モノ・カネ・情報に関わる課題を、チャット起点で解決するサービスを連続的に開発・実装していきます。
どうだろう?中小企業のインフラサービスとも言えるChatworkのアセットを用いて事業開発に挑むということは、生み出せる社会的インパクトの観点でスタートアップとは異なるダイナミズムが味わえるはずだ。
そんな同社で得られる成長環境について、過去の取材では以下のように語られている。
日本の産業構造が一気にひっくり返るようなインパクトを出せると感じています。将来を振り返った時に、「この瞬間にこの会社でこんな事業をやっていたよね」と語ることができる。そう信じられるような環境は、他のどこにもないんじゃないかと思ったんです。
例えば、何千万円の予算を使い、数多くのステークホルダーとの間で利害を調整しながら、思い切り検証を回せる。こんな経験、以前はあり得ないものでした。
中小企業のDXを起点に、「社会へ大きなインパクトを与えたい」「プロダクトの強みを活かして事業開発したい」「SaaSの次のトレンドを自分たちでつくっていきたい」と考えている者にとっては、チャレンジしがいのある成長環境だと言えそうだ。
0→1、1→10、10→100を同時に味わえる唯一無二の環境──リクルート
昨今、学生のファーストキャリアの選択肢としてベンチャー / スタートアップを選択することが一つのメインストリームになっている。
リソースが乏しい環境の中で、ゼロイチで事業に向き合い、その成果が企業の成長と個人の成長にダイレクトに跳ね返ってくる。確かに魅力的だ。しかし、それは裏を返せば、企業・事業が成長していかなければ、個人の成長も成し得ないということだ。
その点、大手企業のメリットは、既に巨大な事業を構築しており、ある種いくらでも若手に挑戦権を付与することができるという点ではなかろうか。
例えばリクルート。同社が人材輩出企業であることは今更言うまでもなく、当然そこには突出した成長環境がある。具体的には、キャリアの序盤に社会規模の大きな課題解決に携わることができ、事業家として、事業づくりに欠かせない視野や大局観を若手のうちに獲得できるといった点が挙げられる。
事業における課題解決力は、その課題を解決しようと仮説検証を回した分だけ成長します。リクルートは、多数あるサービス・プロダクトにおいて、それぞれの事業フェーズが多様ですし、カスタマー、クライアントを取り巻く状況も様々で、仮説検証の機会が豊富にあります。こうした経験を誰よりも多く、早く積んで仮説遂行能力を高めたい人にとっては、良い“学びの場”になると思います。
実際、リクルートでは既存事業のグロースはもちろん、ゼロイチのスタートアップ事業にも携わることができ、挑戦できる機会の幅も大きい。
そして、多様なジャンル・規模・フェーズの事業を経験する中で、自身が解くべき課題を見つけた者は、最終的に起業という選択肢を選んでいく場合もある。
「世の中に対してインパクトを残したい」と謳う者は数多いが、その規模が大きければ大きいほど、若手のうちに同等の規模感で事業の感覚を掴くべきではないだろうか。
大手企業の役割は、イノベーターを支援することでもある──パナソニック
若くしてベンチャー / スタートアップを立ち上げ、事業を拡大していく。そんな起業家・経営者たちの成功談を聞くに、「自分も早く結果を出したい」「経営陣と近い距離感で事業を経験したい」。と考える者も多いだろう。
言うまでもなく、大手企業は会社の規模が大きく、ステークホルダーの数も多い。意思決定一つとってもそのプロセスは煩雑であり、時間を要する。
とはいえ、「ベンチャー / スタートアップか大手企業か」「スピード感があるのかないのか」という2択の判断軸だけで自分の将来を捉えてしまうのはもったいないのでは?。
それよりも、「その仕事は社会的意義のあるものか?」「それによって未来の社会はどう変わっていくか?」といった視点で捉えてみてもいいのではないだろうか。
ここではパナソニックを例に挙げよう。1918年に創業した同社。現在、連結従業員は約24万人に達し、日本を代表する大手家電メーカーである。
FastGrowはこれまで幾度となく同社を取材しているが、その中で、社内のイノベーター支援を行っているとあるメンバーは「大手企業とスタートアップは社会で求められる役割が違う」と語っている。
イノベーターが枠を越え、世間に認知されるためには、“フォロワー”の力が必要です。イノベーターが作り出した未来を社会に広く浸透させるために、大手企業や行政のような組織がうまくフォロワーにまわる必要がある。
つまり、パナソニックは長年築き上げてきたアセットを活用し、イノベーターたるベンチャー / スタートアップを支援することで、世の中に新たな文化や価値を創造しようとしているのだ。
大手企業が持つブランド力や社会的影響力の大きさ、優秀な人材たち。そこでしか手に入らない成長機会に目を向けて見ると、スタートアップでは味わえない圧倒的なスケール感と安定した基盤に気付くだろう。
まだ社会に出てビジネスを経験したことがない学生読者からすると、「自分はベンチャー / スタートアップか大手企業か」と、どちらを目指すべきかイメージすることは難しい。
だからこそ、企業が掲げるミッションに共感できるか、自分の価値観に沿って働くことができるか。そういった社会的な意義といった観点から企業を選んでみることも、一つの選択肢として有効なのではないだろうか。
こちらの記事は2023年06月30日に公開しており、
記載されている情報が現在と異なる場合がございます。
執筆
山田 優子
編集
大浜 拓也
株式会社スモールクリエイター代表。2010年立教大学在学中にWeb制作、メディア事業にて起業し、キャリア・エンタメ系クライアントを中心に業務支援を行う。2017年からは併行して人材紹介会社の創業メンバーとしてIT企業の採用支援に従事。現在はIT・人材・エンタメをキーワードにクライアントWebメディアのプロデュースや制作運営を担っている。ロック好きでギター歴20年。
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