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SaaS不況、乗り越える術は「地道なシナリオづくり」だ──調達マーケットの現状を、One Capital浅田・DIMENSION宮宗・ジェネシア水谷がオフレコありで大激論!

浅田 慎二
  • One Capital株式会社 代表取締役CEO, General Partner 

伊藤忠商事株式会社および伊藤忠テクノソリューションズ株式会社を経て、2012年より伊藤忠テクノロジーベンチャーズ株式会社(ITV)にて、メルカリ、ユーザベース、Box、Muse&Co、WHILL、TokyoOtakuMode、Fab等国内外ITベンチャーへの投資および投資先企業へのハンズオン支援に従事。 2015年3月よりセールスフォース・ベンチャーズ 日本代表に就任しSansan、freee、Visional、Goodpatch、Yappli、フレクト、Andpad、カケハシ、スタディスト等B2Bクラウド企業へ投資。2020年4月にOne Capital株式会社を創業、代表取締役CEOに就任。慶應義塾大学経済学部卒業、マサチューセッツ工科大学にてMBA取得。

宮宗 孝光
  • DIMENSION株式会社 代表取締役社長 

東京工業大学・大学院を卒業後(飛び級)、シャープ株式会社を経て、2002年からDIにて20年間、大企業とスタートアップの戦略策定、幹部採用、M&A、提携、出資・上場支援に従事。2019年DIMENSIONファンドを立ち上げ、2021年MBO・独立。
出資先6社の上場、7社のExitを経験。直近の出資・支援先はSHOWROOM、五常・アンド・カンパニー、AnyMind Group 、LegalOn Technologies など。2006年から起業家との勉強会を主催。メンバー17名中、10名が上場。

公開日2023.04.03
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“セオリー”を意識するようじゃ、“競争優位”なんてつくれない──「非常識を常識に」を突き詰める、AI inside CEO渡久地・CXO保坂の組織デザイン思想

渡久地 択
  • AI inside 株式会社 代表取締役社長CEO 

2004年から人工知能の研究開発をはじめる。以来10年以上にわたって継続的な人工知能の研究開発とビジネス化・資金力強化を行い、2015年にAI inside 株式会社を創業。2019年には東証マザーズ(グロース)上場を果たし、グローバルNo.1のAIプラットフォーム構築に向け舵を取る。

保坂 浩紀
  • AI inside 株式会社 執行役員CXO 

光学機器メーカー、IoTベンチャー、UXデザインコンサルティング会社を経て、2019年10月に1人目デザイナーとしてAI inside に入社。デザイン組織を立ち上げ、プロダクト・会社・顧客・従業員をつなぐエクスペリエンスデザインに従事。2021年4月当社CXO(Chief Experience Officer・執行役員)就任。

公開日2023.03.31
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「77年分のコンテンツ資産」と「最新テクノロジー」、君ならどう事業化する?──Gakken LEAPプロダクト開発の現場にみる、世代を超えて愛されるプロダクトづくりの肝

杉江 賢
  • 株式会社Gakken LEAP プロダクトマネジメント部長 

Gakken LEAP プロダクトマネジメント部長。(学研HDデジタル戦略室兼務)。複数のコンサルティングファームで情報通信、総合商社、自動車等の業界において新規デジタル事業開発、PMO、システム企画などデジタル関連プロジェクトを経験後、Gakken LEAPへ入社。現職では、学研グループのデジタルプロダクト開発、DX推進をリード。

山下 芳生
  • 株式会社Gakken LEAP PdM 

Gakken LEAP PdM。エンジニアを経てリクルート住まいカンパニー(現リクルート)入社後、新規事業開発にてプロダクトオーナーや開発チームリーダーを担当。その後、施工管理アプリを手掛ける企業へ転職しPdMとしてプロダクト開発を推進。Gakken LEAP入社後は新規サービス開発におけるPdM及びEM(エンジニアリングマネージャー)としてプロダクト開発をリード。

公開日2023.03.31
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国の悲願“賃上げ”に、膨大なデータと仕組みで切り込む事業開発現場がここに──クロスビットだけが見る世界観「ポジショナルワーキング」とは

小久保 孝咲
  • 株式会社クロスビット 代表取締役 

早稲田大学政治経済学部卒。在学中に転職エージェントにて法人営業マネージャーを経験。人材業秋から日本の人材関連課題を見る中で、テクノロジー活用による人材リソースの最適配分の可能性を強く感じ、起業を決意。2016年に株式会社クロスビットを創業。

公開日2023.03.30
連載私がやめた3カ条

「熱い人」で上等。恥じらいなんて、クソくらえ──DataLabs田尻大介の「やめ3」

田尻 大介
  • DataLabs株式会社 代表取締役 

新卒で宇宙航空研究開発機構(JAXA)に入社後、リモートセンシング(衛星データ)の利用普及事業に従事。その後有人宇宙関連部署に異動したのち、ドローンベンチャーに転職。三次元計測事業責任者や新規技術導入を担当。その後衛星ベンチャーにて、BtoB SaaSの事業開発担当として技術提案からクロージングまでを牽引。2020年7月にDataLabs株式会社を創業。

公開日2023.03.29

BPaaSの仕組みを知らずして、SaaSの進化は語れない──ChatworkのCEO・COOが語る、ビジネスチャット×PLG×BPaaSという戦略の結節点とは

山本 正喜
  • 株式会社kubell 代表取締役CEO 

電気通信大学情報工学科卒業。大学在学中に兄と共に、EC studio(現 株式会社kubell)を2000年に創業。以来、CTOとして多数のサービス開発に携わり、Chatworkを開発。2011年3月にクラウド型ビジネスチャット「Chatwork」の提供開始。2018年6月、代表取締役CEOに就任。

福田 升二
  • 株式会社kubell 取締役 兼 上級執行役員COO 

2004年伊藤忠商事株式会社に入社。インターネット関連の新規事業開発・投資業務に携わる。2013年に株式会社エス・エム・エスに入社。介護事業者向け経営支援サービス「カイポケ」や介護職向け求人・転職情報サービス「カイゴジョブ」などを中心とする介護領域全体を統括する。2018年に同社執行役員に就任。2020年4月よりChatwork株式会社(現 株式会社kubell)に入社し、2020年7月に執行役員CSO兼ビジネス本部長に就いた後、2022年4月に取締役COOに就任。

公開日2023.03.28

“失敗の総量”を、PL・BS視点でマネジメントせよ──コインチェック大塚の「2つ目のヒット事業をつくる秘訣」

大塚 雄介
  • コインチェック株式会社 共同創業者/執行役員 

早稲田大学大学院修了、物理学修士号取得。株式会社ネクスウェイを経てレジュプレス株式会社(現:コインチェック株式会社)に参画。2014年2月に取締役に就任。2018年4月に執行役員に就任し、マーケティング・事業開発などを統括。現在は、バーチャル株主総会支援のSaaS事業を統括するほか、2022年1月に立ち上げたWeb3時代を牽引するスタートアップを支援する「Coincheck Labs」に従事し、当社におけるWeb3領域への投資活動や啓蒙をリードしている。

公開日2023.03.27
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連載ユナイテッド株式会社

新卒2~3年目の事業責任者を次々と輩出するユナイテッド──再現性ある事業家人材の育て方、その育成ロードマップをDay1から徹底公開

小畑 暁史
  • イノープ株式会社 事業責任者 

京都大学卒、大学時代はアメフト部に所属し、4年間活躍。2021年新卒でユナイテッド株式会社入社。DXコンサルティングを行う部門にてコンサルタントを経験。大手広告代理店のDX推進PJや新規事業立案PJに参画し、2021年度には本部内年間MVPを受賞。2022年7月にイノープ株式会社をデューデリジェンス。2022年8月にイノープに1号社員としてジョイン、事業責任者を務める。

星谷 友美
  • 株式会社ココドル 事業責任者 

滋賀大学卒。2020年新卒入社後、DXコンサルティングを行う部門にてコンサルタントを経験。toC企業における次世代マーケティングの企画支援案件や、大手広告代理店における組織育成策の企画/実行案件など幅広く担当。2022年5月頃から現所属の株式会社ココドルのM&Aプロセスから従事し、現在は同社サービスである業務委託者と企業のマッチングサービス「即戦力くん」の事業責任者を担当。

公開日2023.03.27

身に着けるべきは“仮説検証力”──PdMが起業家に向いている理由とは?メルカリOB樫田・中島のプロダクト談義

中島 功之祐
  • AnyReach株式会社 代表取締役 

2018年に株式会社メルカリに新卒入社しプロダクトマネージャーCRMやグロース、新規事業の立ち上げを経験した後、メルカリShops立ち上げにも従事。その後、株式会社stand.fmにて音声アプリ全般のグロース施策等に従事した後、AnyReachを共同創業。

樫田 光
  • 株式会社GrowthCamp 共同代表 

外資系コンサルティングファームなどを経たのちに2016年に株式会社メルカリに参画し、データアナリストチームの責任者としてメルカリ/メルペイ事業のデータ分析・成長戦略の立案業務を行う。2020年にGrowthCampを共同創業、2022年より民間人材としてデジタル庁に入庁。

公開日2023.03.22
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