「モノを売らなくてもいい」マルイの真意とは？ アフターデジタル時代の「店舗」のあり方

アフターデジタル時代、店舗とデジタルの主従は逆転する――。これが丸井グループが新たな戦略として掲げる「デジタル・ネイティブ・ストア」の基本思想だ。 「店舗で売る」という従来の枠組みに囚われず、デジタルネイティブ世代の利用が進むブランドとの共創を進め、リアル店舗ならではの体験やコミュニティの場を提供するこの取り組み。具体的には、D2C（Direct to Consumer）やサブスクリプションモデルなどのサービスを提供する企業と連携して、新たな店舗作りを進めている。 過去5年間、同社は店作りのスタイルを販売利益よりマージンを得る「百貨店型」から、賃料収入を得る「ショッピングセンター型」へとシフトさせて、成果を上げてきた。今回の新たな戦略は、この延長線上に位置付けられるものだという。 デジタル・ネイティブ・ストアを標榜する丸井グループにとって、「店舗」の位置付けはどのように変わっていくのか？ 同社 店舗プロデュース部長の山口博行氏に話を聞いた。…